| # 計算と平均方法 資産回収期間の開始と終了の決定には、平均方法を使用します。回収期間により、資産を使用に供する最初の年と最後の年における減価償却額が決まります。LN は資産の稼働日ではなくこれらの日付を使用して、最初の年と最後の年の減価償却額を計算します。平均方法は参考としてのみ使用され、連邦およびその他の税務帳簿で使用する場合に備えて、固定資産モジュールに格納されます。 LN では、次の平均方法を区別します。 アメリカ平均方法 ヨーロッパ平均方法 アメリカ平均方法 なし 月中間 四半期中間 年度中間 修正年度中間 なし 減価償却の開始日は、稼働日と同じです。 月中間 減価償却の開始日は、資産が使用開始される月の中間点として計算されます。 四半期中間 減価償却の開始日は、資産が使用開始される四半期の中間点として計算されます。 年度中間 減価償却の開始日は、資産が使用開始される会計年度の中間点として計算されます。 修正年度中間 減価償却の開始日は、稼働日が会計年度の上期 (下期) に位置している場合、資産が使用開始される実 (翌) 会計年度の初日として計算されます。 サービス期間 減価償却の開始日は、資産が使用開始される会計期間の初日として計算されます。 例 月次期間を採用しており、稼働日が 2002 年 12 月 12 日の場合、減価償却開始日は 2002 年 12 月 1 日になります。 稼動年度の初日 減価償却の開始日は、資産が使用開始される会計年度の初日として計算されます。 例 例: 月次期間を採用しており、稼働日が 2002 年 12 月 12 日の場合、減価償却開始日は 2002 年 1 月 1 日になります。 稼動年度の翌日 減価償却の開始日は、資産が使用開始される会計年度終了日の翌日が初日として計算されます。 例 会計年度が 2002 年 6 月 30 日に終わり、稼働日が 2002 年 7 月 1 日であるならば、減価償却開始日は 2002 年 7 月 1 日になります。 稼動日の翌期 減価償却の開始日は、資産が使用開始される会計期間終了日の翌日が初日として計算されます。 例 耐用年数が 3 年の資産が 2001 年 3 月 11 日に使用開始される場合、LN は回収期間の開始月として 2002 年 4 月を使用します。 年度の上期/下期 減価償却の開始日は、稼働日が会計年度の上期 (下期) にある場合、資産が使用開始される実 (翌) 会計年度の初日として計算されます。 稼働年度の下期 減価償却の開始日は、資産が使用開始される会計年度下期の初日として計算されます。 ヨーロッパ平均方法: なし 月中間 四半期中間 年度中間 修正年度中間 サービス期間 なし 減価償却の開始日は、稼働日と同じです。 月中間 減価償却の開始日は、資産が使用開始される月の中間点として計算されます。 四半期中間 減価償却の開始日は、資産が使用開始される四半期の中間点として計算されます。 年度中間 減価償却の開始日は、資産が使用開始される会計年度の中間点として計算されます。 修正年度中間 減価償却の開始日は、稼働日が会計年度の上期 (下期) に位置している場合、資産が使用開始される実 (翌) 会計年度の初日として計算されます。 サービス期間 減価償却の開始日は、資産が使用開始される会計期間の初日として計算されます。 例 月次期間を採用しており、稼働日が 2002 年 12 月 12 日の場合、減価償却開始日は 2002 年 12 月 1 日になります。 稼動年度の初日 減価償却の開始日は、資産が使用開始される会計年度の初日として計算されます。 例 月次期間を採用しており、稼働日が 2002 年 12 月 12 日の場合、減価償却開始日は 2002 年 1 月 1 日になります。 稼動年度の翌日 減価償却の開始日は、資産が使用開始される会計年度終了日の翌日が初日として計算されます。 例 会計年度が 1998 年 6 月 30 日に終わり、稼働日が 2001 年 7 月 1 日であるならば、減価償却開始日は 2002 年 7 月 1 日になります。 稼動日の翌期 減価償却の開始日は、資産が使用開始される会計期間終了日の翌日が初日として計算されます。 例 耐用年数が 3 年の資産が 2001 年 3 月 11 日に使用開始される場合: LN は回収期間の開始月として 2002 年 4 月を使用します。 年度の上期/下期 減価償却の開始日は、稼働日が会計年度の上期 (下期) にある場合、資産が使用開始される実 (翌) 会計年度の初日として計算されます。 稼働年度の下期 減価償却の開始日は、資産が使用開始される会計年度下期の初日として計算されます。 減価償却の終了日は、開始日に耐用年数を加えたものから 1 日を差し引いて計算されます。 関連トピック 減価償却額を計算するには 減価償却方法の使用 |