| # サービスオーダ実際労務費 (tssoc2131m000) セッションの目的: 対象のサービスオーダの実際のサービスオーダ労務費のリストを表示およびメンテナンスします。 注意 実際労務費ラインがメンテナンス可能になるのは、サービスオーダ状況が発行済または完了の場合だけです。 従業員管理モジュールのサービスオーダ時間数 (bptmm1130m000) セッションを使用して、実際労務費ラインを発行済サービスオーダに、さらにこのセッションに追加することができます。[サービスオーダ時間数] セッションを開始するには、サービスオーダ (tssoc2100m000) セッションの適切なメニューにある時間会計をクリックします。 サービスオーダの状況がフリーまたは計画の場合、サービスオーダ見積労務費 (tssoc2130m000) セッションで労務費ラインを追加できます。追加された労務費ラインは、このセッションにコピーされます。 関連トピック 詳細セッションを使用するには サービス時間会計 適用範囲手順 サービスオーダ活動を完了するには サービスオーダ 労務費をリストするサービスオーダの番号 記述 外部顧客用にサービスオーダを作成する場合、このフィールドに販売先取引先の名前が表示されます。 内部取引先用にサービスオーダを作成する場合、このフィールドにはサービスオーダを実行するサービス部署の記述が表示されます。 サービスオーダ状況 サービスオーダの現在の状況 活動ライン 労務を必要とするサービスオーダの活動を識別するために用いられる番号 記述 活動の名前または記述 適用範囲時間 契約、見積、または保証の適用範囲に関して、サービスオーダへの適用を開始する日時 タスク 労務費リストを表示するサービスオーダ活動のタスクのコード 記述 タスクの名前または記述 原価 構成要素 タスクの原価構成要素 デフォルト タスク (tsmdm0115m000) セッションでタスク用に定義された原価構成要素 関連トピック 製造での原価構成要素 サービス の原価構成要素 労務タイプ タスクに必要な労務を分類する労務タイプ デフォルト サービスオーダパラメータ (tssoc0100m000) セッションで選択されたデフォルト労務タイプ 時間数量単位 時間数量を表すために用いられる単位 時間数量 原価ラインのタスク実行に実際に要した時間数 実行者 クライアントアプリケーション (Mobile Service) 用に定義された従業員。原価ラインをクライアントにダウンロードするときに、特定のエンジニアに属する原価ラインだけがダウンロードされます。さらに、このフィールドを使用して原価ラインの更新もできます。このフィールドは LN では機能しません。Mobile Service 専用に追加されています。 適用範囲時間 契約、見積、または保証の適用範囲に関して、サービスオーダへの適用を開始する日時 販売価格 品目販売単位のいずれかで表された販売価格 デフォルト このフィールドの設定は、一般サービスパラメータ (tsmdm0100m000) セッションの販売価格検索方法フィールドに指定した値により決まります。 販売価格 販売価格を表すために用いられる通貨 デフォルト サービスオーダの通貨 総原価額 原価値を表すために用いられる通貨 デフォルト 会社の自国通貨 修理保証 このチェックボックスがオンの場合、原価ラインは修理保証の適用範囲に入ります。 デフォルト 修理保証サービスタイプがサービスオーダ活動に (自動またはマニュアルで) 指定されている場合、デフォルトで、このチェックボックスは原価ラインについてオンになります。 該当する有効な修理保証適用範囲がない場合、このチェックボックスはオフにされ、無効になります。 保証 このチェックボックスがオンの場合、原価ラインは有効な保証の適用範囲にあります。 デフォルト 原価ラインの品目、設置グループ、またはフィジカルブレイクダウンが有効な保証の適用範囲である場合、このチェックボックスがデフォルトでオンになります。 原価ラインの品目、設置グループ、またはフィジカルブレイクダウンが有効な保証の適用範囲でない場合、このチェックボックスがオフになり無効になります。 契約 このチェックボックスがオンの場合、原価ラインは有効な契約の適用範囲にあります。 デフォルト 原価ラインの品目、設置グループ、またはフィジカルブレイクダウンが有効な契約の適用範囲である場合、このチェックボックスがデフォルトでオンになります。 原価ラインの品目、設置グループ、またはフィジカルブレイクダウンが有効な契約の適用範囲でない場合、このチェックボックスがオフになり無効になります。 税金分類 オーダヘッダおよびオーダラインの属性で、取引の課税例外を定義することができます。LN により、請求元取引先および請求先取引先からデフォルトの税金分類が取得されます。 重要 たとえば、税金分類を使用して次の項目を指定できます。 請求先取引先への支払は、源泉徴収税および社会献金の対象になります。 たとえば、外注または代理店など、自分の会社に対して同じ税金の特徴を持つ取引先をグループ化する必要があります。 販売店またはサービスオフィスの自国以外の国では、税金を払う必要があります。 税金分類 コードの記述またはコード名 見積 このチェックボックスがオンの場合、原価ラインは見積の適用範囲にあります。 フィールド変更オーダの販売額 サービスオーダがフィールド変更オーダ (FCO) から生成された場合は、このフィールドには FCO が適用される販売額が表示されます。 注意 FCO から生成されたサービスオーダの原価はすべて適用範囲に含まれます (請求額はゼロです)。FCO から生成された原価ラインに対する請求書を顧客に送付するには、他の販売額 フィールドに負の値を入力します。 関連トピック 適用範囲手順 フィールド変更オーダ (FCO) 他の販売額 このフィールドには、顧客が支払を免除される (割引など) が、保証、契約、見積、FCO などの定義済適用額のいずれにも分類できない金額を入力できます。このフィールドに負の値を入力すると、その値が原価ライン正味 販売額に追加されます。 注意 この金額は保存され、雑費として財務会計に転記されるので追跡可能です。一方、値引総額フィールドに入力した値は財務会計に転記されないので転記できません。 請求販売額 原価ラインの請求可能販売額。次の計算式で算出されます。 合計 販売額 - 保証 - 契約 - 見積 - FCO - 雑費 注意 適用範囲手順を実行すると、このフィールドは自動入力されます。 総原価額 原価値を表すために用いられる通貨 デフォルト 会社の自国通貨 総原価額 このフィールドには、原価ラインの総原価額が表示されます。総原価額は、次の計算式で算出されます。
    実際数量 × 原価
割引率 原価ラインの正味 販売額の値から割り引かれる割引率。このフィールドに値を入力すると、割引きが販売通貨で計算され、値引総額フィールドに表示されます。 注意 このフィールドがメンテナンス可能になるのは、オーダ状況または活動状況が発行済または完了で、原価ライン状況がフリーの場合だけです。 原価ラインを財務会計に転記するときにこのフィールドは含まれないので、割引は追跡不能になります。財務会計で割引を追跡可能にするには、このフィールドではなく他の販売額フィールドを使用します。 割引額 このフィールドは次のように使用されます。 割引率フィールドの値を入力すると、請求額から割り引かれる割引額が、このフィールドに販売通貨で表示されます。 割引率フィールドが空白のままにした場合、請求額から割り引きされる金額を (販売通貨で) このフィールドに入力できます。割引率フィールドはゼロに設定されます。 注意 原価ラインを財務会計に転記するときにこのフィールドは詳細に含まれないので、割引は追跡不能になります。財務会計で割引を追跡可能にするには、このフィールドではなく他の販売額フィールドを使用します。 請求書に出力 請求額がゼロの場合の原価ラインの出力オプション 注意 このフィールドが請求なしに設定されている場合、請求原価は営業権と見なされます。 このフィールドが請求なしに設定されている場合、ラインの原価計算が行われた後、｢請求｣ の利用可能な請求書ラインが削除されます。 指定可能な値 請求書に出力 請求 販売請求書 取引タイプ フィールド購買関連の顧客に送付される請求書のタイプ 日付 販売請求書の日時 財務会社 フィールド購買関連の顧客に送付される請求書の財務会社 転記日 原価ラインの請求書を中央請求の販売請求書 (SLI) モジュールから財務会計の総勘定元帳 (GLD) モジュールに転記する日付 VAT 基準: 適切なオプションを以下から選択します。 サービスの VAT サービス課税基準が適用されます。 商品の VAT 商品課税基準が適用されます。 注意 選択したオプションに応じて、課税国および税金コードのデフォルトが決定されます。 課税国 原価ラインに適用される課税国 税金コード 原価ラインに適用される税金コード 免税証明書 免税証明書番号 免税理由 販売先取引先または自分の会社が、売上税を免税される理由 購買の免税 (tcmcs1560m000) セッションで、税金コードと国の組合せについて、購買税の免税理由コードにテキストをリンクすることができます。そのテキストが、オーダおよび請求書に出力されます。国の組合せ別に、さまざまなテキストを持つ複数の免税理由を単一の税金コードにリンクできます。 税金プロバイダを使用する場合は、免税理由を定義する必要があります。免税理由は販売請求書に出力されます。 免税理由 コードの記述またはコード名免税理由 価格発生元 販売価格の発生元 指定可能な値 価格発生元 ラインを原価計算済に設定 サービスオーダの実際労務費ラインの状況を ｢原価計算済｣ に設定します。 サービスオーダの出力 サービスオーダを出力します。 |