| # 資産減価償却 (tffam1205m000) 減価償却 セッションの目的: 基本的な資産に対する減価償却データを指定します。減価償却とは、税務または記録を目的として、資産の原価をその資産耐用年数にわたって割り当てる方法です。時間が経つにつれて、資産の価値は下がります。この価値の減損を定期的に記録するため、資産の減価償却を行います。 注意 ERP LN では、減価償却額を次のように計算します。 減価償却額 = 取得原価 ÷ 資産耐用年数 資産耐用年数に対する原価が少なすぎて、通貨定義に従って金額を丸めると、減価償却額がゼロになる場合でも、減価償却は行われます。金額ゼロの減価償却取引が作成され、資産の正味帳簿価額は減額されません。 ERP LN では、資産に関連する帳簿に対して別々に減価償却を計算します。すべての帳簿の減価償却を同時に行うこともできます。また、関連するいくつかの帳簿についてのみ行うこともできます。ERP LN は、頻度を使用して資産が減価償却に適格であるか、またどのくらいの頻度で減価償却を計算する必要があるかを決定します。ERP LN はまた各帳簿に割り当てられた減価償却方法を使用して、減価償却の計算方法を決定します。選択した資産が資産帳簿内に資産耐用年数の単位数を含む場合、減価償却の前にまず使用済資産単位の登録 (tffam1145s000) を実行する必要があります。 資産は、残存価額がその残存価額と等しくなるか、または残存耐用年数がゼロになるまで、帳簿で減価償却できます。原価が負の資産は負の減価償却を累計し、ゼロを超えて減価償却することはできません。資産がこの限度額に達すると、資産と関連する帳簿の減価償却は停止されます。 注意 関連帳簿で [残存価額以下減価償却] チェックボックスがオンになっている資産は、原価がゼロになるまで残存価額以下で減価償却できます。 関連トピック 所在別減価償却 減価償却の振戻 期間 期間によって、一年が週、月、四半期などの定期的な間隔に分割され、統計、時間会計、計画、原価管理などの目的に使用できます。 指定可能な値 1～n の整数。ここで n にはカレンダーの期間数を指定します。 資産帳簿の資産の減価償却が計算される期間 年度 減価償却が計算される年度 仕訳を入力しない このチェックボックスがオンの場合、この取引に関して、総勘定元帳モジュールでは仕訳は作成されません。 エラーレポートを出力 このチェックボックスがオンの場合、エラーレポートが出力されます。 関連トピック 減価償却の振戻 所在別減価償却 |