| サービスオーダ実際労務費 (tssoc2131m000) |  |
| セッションの目的: 対象のサービスオーダの実際のサービスオーダ労務費の一覧を表示およびメンテナンスします。 注意 実際労務費ラインがメンテナンス可能になるのは、サービスオーダ状況が発行済または完了の場合だけです。 従業員管理モジュールのサービスオーダ時間数 (bptmm1130m000) セッションを使用して、実際労務費ラインを発行済サービスオーダに、さらにこのセッションに追加することができます。サービスオーダ時間数セッションを開始するには、サービスオーダ (tssoc2100m000) セッションの特定メニューにある時間会計をクリックします。 サービスオーダの状況がフリーまたは計画の場合、サービスオーダ見積労務費 (tssoc2130m000) セッションで労務費ラインを追加できます。追加された労務費ラインは、ERP LN によりこのセッションにコピーされます。 関連トピック 詳細セッションを使用するには サービス時間会計 適用範囲手順 サービスオーダ活動を完了するには
フィールド | 説明
サービスオーダ | 労務費を一覧表示するサービスオーダの番号
記述 | 外部顧客用にサービスオーダを作成する場合、このフィールドに販売先取引先の名前が表示されます。 内部取引先用にサービスオーダを作成する場合、このフィールドにはサービスオーダを実行するサービス部署の記述が表示されます。
サービスオーダ状況 | サービスオーダの現在の状況
活動ライン番号 | 労務を必要とするサービスオーダの活動を識別するために用いられる番号
記述 | 活動の名前または記述
適用範囲時間 | 契約、見積、または保証の適用範囲に関して、サービスオーダへの適用を開始する日時
タスク | 労務費一覧を表示するサービスオーダ活動のタスクのコード
記述 | タスクの名前または記述
原価構成要素 | タスクの原価構成要素 デフォルト タスク (tsmdm0115m000) セッションでタスク用に定義された原価構成要素 関連トピック 製造での原価構成要素 サービス の原価構成要素
労務タイプ | タスクに必要な労務を分類する労務タイプ デフォルト サービスオーダパラメータ (tssoc0100m000) セッションで選択されたデフォルト労務タイプ
労務タイプ | 労務タイプの名前または記述
時間数量単位 | 時間数量を表すために用いられる単位
時間数量 | 原価ラインのタスク実行に実際に要した時間数
実行者 | クライアントアプリケーション (Infor Mobile Service) 用に定義された従業員。原価ラインをクライアントにダウンロードするときに、特定のエンジニアに属する原価ラインだけがダウンロードされます。さらに、このフィールドを使用して原価ラインの更新もできます。このフィールドの機能は ERP では使用できません。Infor E-Service Remote 用にのみ追加されています。
適用範囲時間 | 契約、見積、または保証の適用範囲に関して、サービスオーダへの適用を開始する日時
販売価格 | 品目販売単位のいずれかで表された販売価格 デフォルト このフィールドの設定は、一般サービスパラメータ (tsmdm0100m000) セッションの販売価格検索方法フィールドに指定した値により決まります。
販売価格 | 販売価格を表すために用いられる通貨 デフォルト サービスオーダの通貨
付加費用 | 労務の付加費用
合計 販売額 | 合計販売価格
総原価額 | 原価値を表すために用いられる通貨 デフォルト 会社の自国通貨
原価 | 品目 - 原価計算 (ticpr0107m000) セッションで指定された出庫品目の実際原価 注意 このフィールドは、品目が倉庫管理から発行された後で更新されます。
修理保証 | このチェックボックスがオンの場合、原価ラインは修理保証の適用範囲に入ります。 デフォルト 修理保証サービスタイプがサービスオーダ活動に (自動またはマニュアルで) 指定されている場合、デフォルトで、このチェックボックスは原価ラインについてオンになります。 該当する有効な修理保証適用範囲がない場合、このチェックボックスはオフにされ、無効になります。
修理保証 | サービスオーダ活動が修理保証の適用範囲にあり、[修理保証] チェックボックスがオンの場合、修理保証が適用される販売額がここに表示されます。 注意 修理保証チェックボックスをオフにして原価ラインを保存すると、このフィールドがゼロ (0) に設定され、原価ラインの修理保証適用範囲がスキップされます。 注意 Infor ERP では、デフォルトで 100 % の適用範囲が設定されます。適用範囲金額を変更するオプションが用意されています。
修理保証 | サービスオーダ活動の品目が修理保証の適用範囲にあり、[修理保証] チェックボックスがオンの場合、修理保証の適用を受ける原価額がここに表示されます。 関連トピック 修理保証
保証 | このチェックボックスがオンの場合、原価ラインは有効な保証の適用範囲にあります。 デフォルト 原価ラインの品目、クラスタ、またはフィジカルブレイクダウンが有効な保証の適用範囲である場合、このチェックボックスがデフォルトでオンになります。 原価ラインの品目、クラスタ、またはフィジカルブレイクダウンが有効な保証の適用範囲でない場合、このチェックボックスがオフになり無効になります。
保証 | サービスオーダ活動の品目が有効な保証の適用範囲であり、保証チェックボックスがオンの場合、その保証が適用される販売額がここに表示されます。 デフォルト 品目に対して有効な保証が適用できる場合、ERP LN により、適用範囲手順を用いて適用額が算出されます。 注意 保証ボックスをオフにして原価ラインを保存すると、このフィールドがゼロ (0) に設定され、原価ラインの保証適用範囲がスキップされます。 関連トピック 適用範囲手順
契約 | このチェックボックスがオンの場合、原価ラインは有効な契約の適用範囲にあります。 デフォルト 原価ラインの品目、クラスタ、またはフィジカルブレイクダウンが有効な契約の適用範囲である場合、このチェックボックスがデフォルトでオンになります。 原価ラインの品目、クラスタ、またはフィジカルブレイクダウンが有効な契約の適用範囲でない場合、このチェックボックスがオフになり無効になります。
税金分類 | オーダヘッダおよびオーダラインの属性で、取引の課税例外を定義することができます。Infor ERP により、請求元取引先および請求先取引先からデフォルトの税金分類が取得されます。 重要 たとえば、税金分類を使用して以下の項目を指定できます。 請求先取引先への支払は、源泉徴収税および社会貢献の対象になります。 たとえば、外注または代理店など、自分の会社に対して同じ税金の特徴を持つ取引先をグループ化する必要があります。 販売店またはサービスオフィスの自国以外の国では、税金を払う必要があります。
税金分類 | コードの記述または名前
契約 | サービスオーダのクラスタがサービス契約の適用範囲であり、かつ契約チェックボックスがオンの場合、このフィールドには、サービス契約が適用される販売額が表示されます。 デフォルト クラスタに対して有効な契約が適用できる場合、ERP LN により適用範囲手順を用いて適用額が算出されます。 注意 契約チェックボックスをオフにして原価ラインを保存すると、このフィールドがゼロ (0) に設定され、原価ラインのサービス契約適用範囲がスキップされます。 関連トピック 適用範囲手順
見積 | このチェックボックスがオンの場合、原価ラインは見積の適用範囲にあります。
見積 | 条件がリンクされたサービスオーダ見積からサービスオーダが生成され、かつ見積チェックボックスがオンの場合、このフィールドにはサービスオーダ見積が適用される販売額が表示されます。 デフォルト サービスオーダ見積から生成されたサービスオーダについては、ERP LN により適用範囲手順を用いて適用額が算出されます。 注意 見積チェックボックスをオフにして原価ラインを保存すると、このフィールドがゼロ (0) に設定され、原価ラインのサービスオーダ見積の適用範囲がスキップされます。 関連トピック 適用範囲手順
フィールド変更オーダの販売額 | サービスオーダがフィールド変更オーダ (FCO) から生成された場合は、このフィールドには FCO が適用される販売額が表示されます。 注意 FCO から生成されたサービスオーダの原価はすべて適用範囲に含まれます (請求額はゼロです)。FCO から生成された原価ラインに対する請求書を顧客に送付するには、その他フィールドに負の値を入力します。 関連トピック 適用範囲手順 フィールド変更オーダ (FCO)
その他 | このフィールドには、顧客が支払を免除される (割引など) が、保証、契約、見積、FCO などの定義済適用額のいずれにも分類できない金額を入力できます。このフィールドに負の値を入力すると、ERP LN により、この値が原価ラインの請求額から減算されます。 注意 この金額は保存され、雑費として財務会計に転記されるので追跡可能です。一方、値引総額フィールドに入力した値は財務会計に転記されないので転記できません。
サービスオーダ請求の販売額 | 原価ラインの請求可能販売額。次の計算式で算出されます。 合計販売額 - 保証 - 契約 - 見積 - FCO - 雑費 注意 適用範囲手順を実行すると、このフィールドは自動入力されます。 このフィールドの値を変更すると、上記の計算式を満たすように ERP LN によりその他フィールドの値が変更されます。
総原価額 | 原価値を表すために用いられる通貨 デフォルト 会社の自国通貨
総原価額 | このフィールドには、原価ラインの総原価額が表示されます。総原価額は、次の計算式で算出されます。
    実際数量 x 原価
保証 | サービスオーダ活動の品目が有効な保証の適用範囲であり、かつ保証チェックボックスがオンの場合、このフィールドには保証が適用される原価額が表示されます。 注意 適用範囲手順が実行されると、このフィールドは自動入力されます。 保証チェックボックスをオフにして原価ラインを保存すると、このフィールドがゼロ (0) に設定され、保証適用範囲がスキップされます。
契約 | サービスオーダのクラスタがサービス契約の適用範囲にある場合、契約チェックボックスがオンのときは、サービス契約の適用を受ける原価額がこのフィールドに表示されます。 注意 契約チェックボックスをオフにして原価ラインを保存すると、このフィールドがゼロ (0) に設定され、原価ラインのサービス契約適用範囲がスキップされます。 関連トピック 適用範囲手順
見積 | 条件がリンクされたサービスオーダ見積からサービスオーダが生成され、かつ見積チェックボックスがオンの場合、このフィールドには、サービスオーダ見積が適用される原価額が表示されます。 注意 見積チェックボックスをオフにして原価ラインを保存すると、このフィールドがゼロ (0) に設定され、原価ラインのサービスオーダ見積の適用範囲がスキップされます。 関連トピック 適用範囲手順
フィールド変更オーダの原価額 | サービスオーダをフィールド変更オーダ (FCO)から生成すると、その FCO の適用を受ける原価額がこのフィールドに表示されます。 関連トピック 適用範囲手順 フィールド変更オーダ (FCO)
雑費の原価額 | 請求を免除されるが、上述のいずれかの適用範囲金額 (保証、契約、見積、または FCO) に含めることのできない原価額。この金額は次の計算式で算出されます。
    その他販売額 ÷ 合計販売額 = 雑費額 ÷ 総原価額
注意 この金額は保管された後、雑費として財務会計に転記されます。 適用範囲手順が実行されると、このフィールドは自動入力されます。
サービスオーダ請求の原価額 | 原価ラインの請求の原価額。次の計算式で算出されます。 合計販売額 - 保証 - 契約 - 見積 - FCO - 雑費
割引率 | 原価ラインの請求額の値から割り引かれる割引率。このフィールドの値を入力すると、割引が販売通貨で計算され、値引総額フィールドに表示されます。 注意 このフィールドがメンテナンス可能になるのは、オーダ状況または活動状況が発行済、または完了で、かつ原価ライン状況がフリーの場合だけです。 原価ラインを財務会計に転記するときにこのフィールドは含まれないので、割引は追跡不能になります。財務会計で割引を追跡可能にするには、このフィールドではなくその他フィールドを使用します。
割引額 | このフィールドは次のように使用されます。 割引率フィールドに値を入力すると、このフィールドには、請求額からの割引額が販売通貨で表示されます。 割引率フィールドを空白のままにすると、このフィールドには請求額からの割引額を (販売通貨で) 入力できます。割引率 フィールドはゼロ (0) に設定されます。 注意 原価ラインを財務会計に転記するときにはこのフィールドの値は詳細に含まれないので、割引は追跡不能になります。財務会計で割引を追跡可能にするには、このフィールドではなくその他フィールドを使用します。
請求額 | 顧客に請求される原価ラインの金額
請求書に出力 | 原価ラインの請求額がゼロの場合、このフィールドには次のオプションが表示されます。 はい: ゼロの金額ラインが請求書に出力されます。 いいえ: ゼロの金額ラインは請求書に出力されません。 適用なし: ERP では、中央請求の請求要求の追加設定 (cisli1120s000) セッションにある出力オプションタブのゼロ金額を出力しないフィールドに設定されたオプションが優先されます。 注意 [ゼロ金額を出力しない] チェックボックスをオンにすると、出力時に請求書の金額ゼロのラインはすべて出力されません。
最終更新 | 原価ラインのデータが最後に変更された時間
請求 | 販売請求書
取引タイプ | フィールド購買関連の顧客に送信される請求書のタイプ
日付 | 販売請求書の日時
財務会社 | フィールド購買関連の顧客に送信される請求書の財務会社
転記日 | 原価ラインの請求書を中央請求の販売請求書 (SLI) モジュールから財務会計の総勘定元帳 (GLD) モジュールに転記する日付
VAT 基準: | 適切なオプションを以下から選択します。 サービスの VAT サービス課税基準が適用されます。 商品の VAT 商品課税基準が適用されます。 注意 選択したオプションに応じて、ERP LN により課税国および税金コードのデフォルトが決定されます。
国 | 原価ラインに適用される課税国
記述 | 課税国の記述
税金コード | 原価ラインに適用される税金コード
税金コード | 原価ラインに適用される税金コードの記述
免税証明書 | 免税証明書番号
免税理由 | 販売先取引先または自分の会社が、売上税を免税される理由 購買の免税 (tsmcs 1560m000) セッションで、税金コードとおよび課税国の組合せについて購買税の免税の理由コードをにテキストをリンクできます。ERP LN により、オーダおよび請求書にそのテキストが出力されます。国の組合せ別に、さまざまなテキストを持つ複数の免税理由を単一の税金コードにリンクできます。 税金プロバイダを使用する場合は、免税理由を定義する必要があります。ERP LN により、販売請求書に免税理由が出力されます。
免税理由 | コードの記述または名前免税理由
コマンド | 説明
ラインを原価計算済に設定 | サービスオーダの実際労務費ラインの状況を ｢原価計算済｣ に設定します。
サービスオーダの出力 | サービスオーダを出力します。