| 使用済資産単位の計算 |  |
| 資産耐用年数は、年数や月数の代わりに単位により追跡することも可能です。単位による資産耐用年数を持つ資産を減価償却するには、最後に減価償却が行われてから、その資産について使用された単位数を入力する必要があります。 たとえば会社が、電気式フォークリフトの推定耐用年数を機械時間によって計算できるとします。このフォークリフトは 1 期間中に、推定耐用年数 72,120 単位の内、150 機械時間を使用しました。この期間における減価償却を計算するには、この資産について 150 単位が使用されたことを記録する必要があります。 資産に使用する単位の記録は使用済資産単位の登録 (tffam1145s000) サブセッションで行います。また、帳簿についての記録は使用済資産単位の登録 (tffam1145m000) セッションの使用済資産単位の登録 (tffam1245m000) サブセッションで行います。 この資産について表示される現在の単位数は、デフォルトの総勘定元帳帳簿内で、この資産について現在までに使用された総単位数を示します。入力する単位数は、現在の日付まで使用される単位の新規累積合計です。ERP LN はこの値を使用し、すべての帳簿の資産に対して使用した以前の単位数を置換します。 たとえば使用された単位数を 10,500 から 10,750 に 250 増加するには、使用された新しい単位数として 10,750 に 250 増加するには、ERP LN で前の値を上書きします。 行を空白にした場合、ERP LN はこれを使用されている単位がゼロであると解釈します。資産が帳簿内でもっている現在の資産耐用年数に等しいかまたは大きい数の単位数を入力した場合、ERP LN は資産がその帳簿で完全に使用されていると解釈します。この資産は次回に減価償却を計算するときに ERP LN により完全に減価償却されますが、ただし前の値をゼロで上書きすることはありません。 注意 ビンテージ/グループ勘定に属する資産は生産高比例減価償却の対象とはなりません。これらの資産は月数または年数により減価償却されます。 |