| 設備別標準付加費用 (tppdm1174s000) |  |
| セッションの目的: 設備原価対象ごとに標準付加費用をメンテナンスします。この標準付加費用は、すべてのプロジェクトで使用できます。 注意 プロジェクト固有の付加費用は、付加費用 (tpppc2880m000) セッションおよびその算出結果を使用して定義することもできます。 関連トピック 付加費用データを使用するには 付加費用を定義して転記するには
フィールド | 説明
会社 | 付加費用が適用される会社
記述 | コードの記述または名前
設備 | 付加費用を計算する標準の設備原価対象を識別するコード
雑費 | 付加費用の転記先である雑費原価対象を識別するコード
連番 | この番号は、付加費用のその他の特徴 (設備、雑費など) と組み合わされ、付加費用を一意に識別します。この番号は、ユーザが付加費用を新しく作成するときに自動的に割り当てられます。付加費用は同じ連番を共有できますが、その場合、それらの付加費用は 1 つ以上の異なる特徴によって区別されなければなりません。
割合 | 付加費用率。付加費用額は、([付加費用タイプ] フィールドに指定された) 予算、原価、収益によって異なります。
予算 | このチェックボックスがオンの場合、付加費用は実際予算内の予算原価に対して計算されます。付加費用は、雑費として管理データに転記されます。付加費用タイプは、付加費用の記録方法を示します。ユーザは、付加費用タイプの組合せをすべてチェックできます。
原価 | このチェックボックスがオンの場合、付加費用は実際原価とコミットメントにもとづいて計算されます。付加費用は、雑費として原価登録に転記されます。付加費用タイプは、付加費用の記録方法を示します。ユーザは、付加費用タイプの組合せをすべてチェックできます。
発効日 | 付加費用が有効となる日付。実際予算において付加費用が有効なのは、プロジェクト開始日が付加費用の発効日と有効期限の間にある場合だけです。原価および収益の登録において付加費用が有効なのは、登録の日付 (伝票日付) が付加費用の発効日と有効期限の間にある場合だけです。
有効期限 | 付加費用の有効期限。実際予算において付加費用が有効なのは、プロジェクト開始日が付加費用の発効日と有効期限の間にある場合だけです。原価および収益の登録において付加費用が有効なのは、登録の日付 (伝票日付) が付加費用の発効日と有効期限の間にある場合だけです。有効期限が入力されない場合、付加費用は発効日から有効となったままです。
財務会計転記方法 | 原価と収益を登録した後、付加費用を財務会計に転記する方法を示します。 注意 このフィールドは、原価チェックボックスがオンの場合のみ使用できます。
固定企業単位 | 付加費用の転記先である企業単位 注意 このフィールドは、転記方法フィールドが固定企業単位に設定されている場合のみ使用できます。
記述 | コードの記述または名前
要素 | 付加費用の転記先である標準要素。このフィールドで要素を選択すると、その要素に付加費用額が転記されます。
記述 | コードの記述または名前
活動 | 付加費用の転記先である標準活動。このフィールドで活動を選択すると、その活動に付加費用額が転記されます。
記述 | コードの記述または名前
原価構成要素 | 付加費用の転記先である原価構成要素
記述 | コードの記述または名前
コマンド | 説明
標準付加費用の出力 | 標準付加費用の詳細出力を行う標準付加費用の出力 (tppdm1470m000) セッションを開始します。