| 減価償却方法 (tffam7110s000) |  |
| セッションの目的: 資産の耐用年数にわたる減価償却を計算するために使用する減価償却方法コードを定義します。これらのコードおよび他のパラメータは、資産の耐用年数サイクルを通じて、資産帳簿上で資産を減価償却する速度と割合を表します。 MACRS グループ勘定内の資産の場合、減価償却方法で資産の耐用年数も決まります。ADR 勘定内の資産の耐用年数は、減価償却方法とは別に指定します。 Infor ERP LN には減価償却のタイプを定義する減価償却方法が用意されています。これらの方法は、分類 (tffam2100s000) セッションでの分類設定時に使用できます。既存の方法が適さない資産に対して、独自の減価償却方法を作成して減価償却を行うこともできます。 方法を作成する場合は固有のラベルおよび記述を入力し、最大 60 年の範囲で毎年の減価償却の割合を指定します。作成された方法を使用する資産を対象に減価償却を実行すると、対応する割合が Infor ERP LN により使用されます。 減価償却方法フィールドをカスタム方法に設定すると、自由に定義可能な方法を作成できます。レートテーブルタイプフィールドを月次または年次に設定することにより、カスタム方法 (月次または年次) を指定する必要があります。 月次カスタム方法に対しては、平均方法フィールドをなしまたは月中間に設定する必要があります。月次カスタム方法に対しては、月次率 (tffam7150m000) サブセッション内で [月次率] ボタンを使用することで月次減価償却率を定義します。年次カスタム方法に対しては、年次率 (tffam7165m000) サブセッション内の [年次率] ボタンを使用して年次減価償却率を定義します。 関連トピック 減価償却頻度の使用 減価償却方法の使用 減価償却の振戻 所在別減価償却
フィールド | 説明
減価償却コード | 減価償却コードは資産を減価償却する際に使用される一意の識別子です。各コードにはそれぞれ減価償却方法があり、使用する方法によってはオプションで資産耐用年数もあります。資産耐用年数は資産帳簿に記録されます。
記述 | コードの記述または名前
減価償却方法 | 適切な減価償却方法を選択し、該当フィールドに入力します。選択された方法に対して入力できないフィールドは、使用不可になります。 使用可能な減価償却方法は次のとおりです。 定額法 定率法 級数法による減価償却 生産高比例法 第 1 期減価償却 年間固定額 固定額 カスタム方法 正味帳簿価額指向の減価償却 保証係数にもとづく減価償却 関連トピック 減価償却方法の使用 減価償却額を計算するには
平均方法 | 減価償却方法に関連付けられた平均方法を識別します。平均方法を使用して、資産の回収期間の開始と終了の時期を指定できます。回収期間は減価償却額および関連税金控除の額を決定し、資産がサービスの初年度および最終年度に該当するか決定します。Infor ERP LN は初年度および最終年度の減価償却額を計算する際には資産のサービス日ではなく、計算した開始および終了日を使用します。 以下が適用されます。 月中間または [なし] が選択され、[レートテーブルタイプ] フィールドが [月次] の場合は、[月次率] ボタンが有効になります。 [修正年度中間]、[四半期中間]、年度中間、または [なし] が選択され、[レートテーブルタイプ] フィールドが [年次] の場合は、[年次率] ボタンが有効になります。 方法が使用中でない限り、減価償却方法を月次から年次に切り替えることができます。減価償却方法が資産帳簿に割り当てられている場合、年次率は表示できますがその編集はできません。
除売却方法 | 資産の除売却時に使用する基準。除売却基準は、資産の最終減価償却期間を決定するために使用します。回収期間は、除売却時に何期分の減価償却額を振り戻すか、または除売却前に計算すべき減価償却額を決定します。 有効値
キャッピング | 減価償却計算に使用される割合を指定します。 2 倍 - 定額法の率または3 倍 - 定額法の率を選択すると、次のうちの最小の値がInfor ERP LN での減価償却計算に使用されます。 定額法の率の 2 倍または 3 倍 入力された定率法の率 入力された定率法の率をすべての場合に使用するには、適用なしを選択します。
計算基準 | 減価償却方法が定率法の場合、このフィールドに、Infor ERP LN で価値を年次または定期的のいずれで償却するかを指定します。 減価償却方法が定率法以外の場合、このフィールドに適用なしが入力されます。
帳簿価額基準 | このチェックボックスがオンの場合、 Infor ERP LN で資産の正味帳簿価額にもとづいて減価償却が計算されます。 このチェックボックスがオフの場合、 Infor ERP LN で資産の現在原価にもとづいて減価償却が計算されます。 このチェックボックスをオンにすることができるのは、減価償却方法がカスタム方法の場合です。このフィールドは、減価償却方法の他の値のいずれにも適用されません。
減価償却見積の除売却日付を含む | このチェックボックスがオンの場合、 Infor ERP LN で資産の除売却日付を含めて減価償却額が計算されます。
減価償却使用最終年度 | このチェックボックスがオンの場合、資産を使用最終年度に減価償却できます。このチェックボックスがオフの場合、使用最終年度に減価償却は行われません。
振戻済減価償却の転記 | このチェックボックスがオンの場合、資産が除売却される際、除売却の転記と共に、すでに減価償却された金額の振戻仕訳も転記されます。このチェックボックスがオフの場合、資産が除売却される際、除売却のみが転記されます。 関連トピック 減価償却の振戻
償却率 | 資産の正味帳簿価額に対して一定割合を適用し、各年度の合計帳簿減価償却を計算する際に定率法割合が使用されます。定率法では、資産原価の大部分がその資産の有効耐用年数の初期に割り当てられます。 指定可能な値 減価償却方法が定率法 (US) の場合、割合は 1% から 300% の間である必要があります。減価償却方法が正味帳簿価額指向の減価償却 (ヨーロッパ) の場合、割合は 1% から 30% の間である必要があります。 注意 Infor ERP LN で減価償却を計算する対象の資産に平均方法が含まれる場合には、年度の上期、四半期、または月次の減価償却費が調整されます。 関連帳簿中の資産に使用される計算モードにより、次の 2 つの定率法があります。 定率法日次 定率法定期
定額法への変更 | 会社の所得税の還付申告で減価償却費に対する税金の控除額を最大にしたい場合は、このチェックボックスをオンにしてください。この公式を使用して、減価償却方法を定率法、級数法による減価償却、または正味帳簿価額指向の減価償却から定額法に切り替えることができます。最初の方法は資産耐用年数の最初の部分について使用されます。次に、Infor ERP LN は方法を定額法に変更し、残存耐用年数を基準にして資産を残存価額について減価償却します。 定額法で資産の減価償却を行う方が有益な段階に達するまで、最初の方法のいずれかを使用して資産が減価償却されます。このようにして、定額法による残存価額計算で求められた減価償却金額が、最初に適用された方法によって算出された金額を超える最初の期間に、自動的に切替が行われます。 定率法および正味帳簿価額指向の減価償却については、固定資産管理パラメータ (tffam0100s000) セッションの [定額法変更基準] フィールドに応じて、残存耐用年数/残存価額での定額法計算または通常の定額法のどちらかが使用されます。級数法については、通常の定額法のみが使用されます。 この方法では資産耐用年数中の初期に行われる減価償却額が高くなり、次にその残存価額まで償却が行われます。定額法への変更を伴わない定率法では、残存価額は無視されます。 注意 Infor ERP LN で減価償却を計算する対象の資産に平均方法が含まれる場合には、年度の上期、四半期、または月次の減価償却費が調整されます。
利率 | 利率は年間固定額減価償却方法に従って資産の減価償却を計算する際に使用されます。 指定可能な値 1 ～ 100 の値
固定額 | 年次減価償却の固定額 減価償却方法フィールドが固定額の場合は、このフィールドに固定額を入力できます。 各自国通貨で固定額を入力できます。自国通貨を選択するには、他通貨の表示コマンドを選択します。
固定額 | ERP LN が金額を登録およびレポートするための会社の基準通貨の 1 つ。 複数通貨システムでは、最大 3 つの自国通貨を定義できます。 現地通貨 2 つのレポート通貨 自国通貨を変更するには、[ツール] メニューから [通貨変換] を選択します。
保証係数 | 資産の保証値を計算する割合値 注意 このフィールドは、減価償却方法フィールドを保証係数にもとづく減価償却に設定している場合に有効になります。 関連トピック 保証係数にもとづく減価償却
保証係数を超える年数 | 資産の減価償却を計算する年数。減価償却は、資産価値が資産帳簿 (tffam1110s000) セッションで定義された保証値以下の場合に計算する必要があります。 注意 このフィールドは、減価償却方法フィールドを保証係数にもとづく減価償却に設定している場合に有効になります。 関連トピック 保証係数にもとづく減価償却
保証係数を超える減価償却修正 | 資産の減価償却を計算する割合値。減価償却は、資産価値が資産帳簿 (tffam1110s000) セッションで定義された保証値以下の場合にこの割合を使用して計算する必要があります。 注意 このフィールドは、減価償却方法フィールドを保証係数にもとづく減価償却に設定している場合に有効になります。 関連トピック 保証係数にもとづく減価償却
税金方法タイプ | 税金方法タイプを選択します。 次の税金方法タイプ間で決定できます。 適用なし。特別な税法方法はありません。 修正加速償却制度 加速償却制度
レートテーブルタイプ | 適用なしを選択する場合は、使用されるレートテーブルはありません。 月次を選択する場合は、月次率 (tffam7150m000) サブセッションの [月次率] ボタンを使用し、資産の回収年度に対する月次レートテーブルを定義します。 年次を選択する場合は、年次率 (tffam7165m000) サブセッションの [年次率] ボタンを使用し、資産の回収年度に対する年次レートテーブルを定義します。 デフォルトで、サブセッションのレートテーブルの値にはゼロが入力されます。 レートテーブルを持つ減価償却方法を使用すると、テーブルが表す減価償却方法に関係なくレートテーブルに従って減価償却が計算されます。
法定耐用年数 YY/MM | 法定耐用年数の値が 0 より大きい場合、資産帳簿の資産耐用年数に対するデフォルトの値として、法定耐用年数が使用されます。 法定耐用年数がゼロの場合、資産帳簿の資産耐用年数に対するデフォルト値として分類 (tffam2100s000) サブセッションの資産耐用年数が使用されます。
財務 - アメリカ | 減価償却方法が正味帳簿価額指向の減価償却の場合、キャッピング方法を選択する必要があります。 このフィールドに使用できる値は、次のとおりです。 2 倍 - 定額法の率 入力された定率法の率よりも定額法の率の 2 倍のほうが小さい場合は、定額法の率の 2 倍が Infor ERP LN での減価償却の計算に使用されます。 入力された定率法の率よりも定額法の率の 2 倍のほうが大きい場合は、入力された定率法の率が Infor ERP LN での減価償却の計算に使用されます。 3 倍 - 定額法の率 入力された定率法の率よりも定額法の率の 3 倍のほうが小さい場合は、定額法の率の 3 倍が Infor ERP LN での減価償却の計算に使用されます。 入力された定率法の率よりも定額法の率の 3 倍のほうが大きい場合は、入力された定率法の率が Infor ERP LN での減価償却の計算に使用されます。 適用なし Infor ERP LN での減価償却の計算に、入力された定率法の率が使用されます。
財務 - アメリカ | このチェックボックスがオンの場合、減価償却方法は財務 - アメリカ帳簿タイプに対して有効です。
連邦税 - アメリカ (標準) | このチェックボックスがオンの場合、 減価償却方法は連邦税 - アメリカ帳簿標準タイプに対して有効です。
連邦税 - アメリカ (ACE) | このチェックボックスがオンの場合、 減価償却方法は連邦税 - アメリカ帳簿タイプ調整後当期利益 (ACE) に対して有効です。
連邦税 - アメリカ (AMT) | このチェックボックスがオンの場合、 減価償却方法は連邦税金帳簿タイプ代替最小税金 (AMT) に対して有効です。
その他税金 - アメリカ | このチェックボックスがオンの場合、 減価償却方法はその他税金帳簿タイプに対して有効です。
商業 | このチェックボックスがオンの場合、 減価償却方法は商業帳簿タイプに対して有効です。
法定 | このチェックボックスがオンの場合、 減価償却方法は法定帳簿タイプに対して有効です。
推定 | このチェックボックスがオンの場合、 減価償却方法は推定帳簿タイプに対して有効です。
特別減価償却 | このチェックボックスがオンの場合、 減価償却方法は特別帳簿タイプに対して有効です。
更新可能 | このチェックボックスがオンの場合、セキュリティの状況に関係なく、減価償却方法を更新できます。