| 一括資産調整 (tffam8220m000) |  |
| セッションの目的: 資産が計上されて直接編集できなくなった後に、調整する資産の範囲を指定します。一括資産調整を記録して一度に多くの資産の資産明細または分配情報を変更することができます。 1 つまたは複数の基準フィールドに値を入力するか、基準フィールドを空白のままにして、ERP LN 内のすべての資産に対して取引を行います。一度に 1 社のみ調整を行えます。各資産帳簿において、ERP LN はまず調整が可能かどうかを検証します。資産が計上され、除売却される前にいつでも資産を一括調整できます。複数の分配ラインを調整するには、分配ライン (tffam8527m000) セッションを起動する必要があります。最後のフォームでこのセッションを起動できます。ERP LN は仕訳の期間が調整している帳簿に対してオープンされているかどうかを確認します。ERP LN は資産のデフォルト総勘定元帳 (GLD) 帳簿内の値を使用して一括調整から仕訳を記録します。 入力した一括調整ごとに、ERP LN は取引条件に適合する資産と帳簿に指定した変更を加え、各資産の古い値を履歴として記録します。これにより資産およびそれに関連する帳簿に対し、その資産耐用年数中に行われたすべての変更について問合せし、それを表示することができます。調整は 1 つの資産とそのすべての帳簿または複数の資産とすべての関連帳簿に対して行われます。調整は取引として記録されます。 注意 資産がビンテージ勘定科目から削除されるか、ビンテージ勘定科目に追加される修正では、減価償却取引は行われません。減価償却を調整日までに調整したり、調整日から行ったりする必要がある場合は、これらのアクションをマニュアルで行う必要があります。 一括調整ごとに、それが有効となる日付 (発効日) を入力します。調整した値にもとづいて、ERP LN で減価償却を訂正する必要があります。所有者コードまたは事業占有率に対する変更では、ERP LN は発効日から修正を行います。ビンテージ/グループ勘定科目、自動車、または指定された状況の変更に対しては、ERP LN はサービス日から修正を行います。ERP LN では所在、分配、数量、または 投資税額控除方法の変更に関しては減価償却を修正しません。ただし、発効日に応じて、ERP LN が調整入力を行うことがあります。 注意 入力する発効日は、資産の使用開始日よりも前には設定できません。 関連トピック 一括資産調整 一括資産帳簿調整 資産調整の制約 資産調整 [開始] および [終了] フィールドを使用するには
フィールド | 説明
資産番号 | 資産番号および資産拡張により、選択した会社の資産を一意に識別することができます。 一括調整を行いたい資産の範囲を指定します。
資産番号 | 資産番号および資産拡張により、選択した会社の資産を一意に識別することができます。 一括調整を行いたい資産の範囲を指定します。
資産拡張 | 資産番号および資産拡張により、選択した会社の資産を一意に識別することができます。 一括調整を行いたい資産の範囲を指定します。
資産拡張 | 資産番号および資産拡張により、選択した会社の資産を一意に識別することができます。
分類 | 分類を共有する資産を調整したい場合は、その資産に関連付けられた分類の範囲を指定します。
分類 | 分類を共有する資産を調整したい場合は、その資産に関連付けられた分類の範囲を指定します。
デフォルト小分類 | 小分類を共有する資産を調整したい場合は、その資産に関連付けられた小分類の範囲を指定します。
デフォルト小分類 | 小分類を共有する資産を調整したい場合は、その資産に関連付けられた小分類の範囲を指定します。
資産帳簿 | 資産に関連付けられた帳簿を識別します。帳簿コードにより、資産に使用される帳簿を定義し、取引データを記録することができます。各資産には少なくとも 1 つの資産 ‐ 帳簿関係が必要です。 調整を行いたい資産に関連付けられた帳簿の範囲を指定します。
資産帳簿 | 資産に関連付けられた帳簿を識別します。帳簿コードにより、資産に使用される帳簿を定義し、取引データを記録することができます。各資産には少なくとも 1 つの資産 ‐ 帳簿関係が必要です。
グループ | 一括調整を行いたい資産に関連付けられた資産グループコードの範囲を指定します。
グループ | 一括調整を行いたい資産のグループに関連付けられた資産グループコードの範囲を指定します。
投資税額控除方法 | 一括資産取引を行いたい資産に関連付けられた投資税額控除方法の範囲を指定します。
投資税額控除方法 | 一括資産取引を行いたい資産のグループに関連付けられた投資税額控除方法の範囲を指定します。
自動車 | 取引を実行するための基準を選択します。選択済を選択すると、取引は資産 (tffam1100s000) セッションでこのチェックボックスがオンになっている資産に対して行われます。未選択を選択すると、取引は資産 (tffam1100s000) セッションでこのチェックボックスがオンになっていない資産に対してのみ行われます。適用なしを選択すると、取引はその他の基準にもとづいて行われます。
指定 | 取引を実行するための基準を選択します。選択済を選択すると、取引は資産 (tffam1100s000) セッションでこのチェックボックスがオンになっている資産に対して行われます。未選択を選択すると、取引は資産 (tffam1100s000) セッションでこのチェックボックスがオンになっていない資産に対してのみ行われます。適用なしを選択すると、取引はその他の基準にもとづいて行われます。
新規 | 取引を実行するための基準を選択します。選択済を選択すると、取引は資産 (tffam1100s000) セッションでこのチェックボックスがオンになっている資産に対して行われます。未選択を選択すると、取引は資産 (tffam1100s000) セッションでこのチェックボックスがオンになっていない資産に対してのみ行われます。適用なしを選択すると、取引はその他の基準にもとづいて行われます。
減価償却コード | 年度にわたって固定資産の減価償却を展開する方法 一括調整を行いたい資産に関連付けられた減価償却方法の範囲を指定します。
減価償却コード | 年度にわたって固定資産の減価償却を展開する方法 一括調整を行いたい資産に関連付けられた減価償却方法の範囲を指定します。
資産タイプ | 米国法定課税減価償却所要に対する固定資産の分類 一括調整を行いたい資産に関連付けられた資産タイプコードの範囲を指定します。
資産タイプ | 米国法定課税減価償却所要に対する固定資産の分類 一括調整を行いたい資産のグループに関連付けられた資産タイプコードの範囲を指定します。
ビンテージ/グループ勘定 | 一括調整を行いたい資産に関連付けられたビンテージ/グループ勘定科目の範囲を指定します。
ビンテージ/グループ勘定 | 一括調整を行いたい資産のグループに関連付けられたビンテージ/グループ勘定科目の範囲を指定します。
サービス日 | 一括調整を行いたい資産に対する資産のサービスに関連付けられた日付の範囲を指定します。
サービス日 | 一括調整を行いたい資産に対する資産のサービスに関連付けられた日付の範囲を指定します。 デフォルト 現在の日付
現在の数量 | 一括調整を行いたい資産が共有する現在の数量範囲を指定します。
現在の数量 | 一括調整を行いたい資産のグループが共有する現在の数量範囲を指定します。
正味帳簿価額 | 減価償却累計額を、資産の関連帳簿に保存された現在原価から差し引くことにより計算された資産の価額。正味帳簿価額は、減価償却が計算され更新されるとき、または原価や減価償却累計額に調整が行われるときに各資産の関連帳簿ごとに変化します。帳簿タイプが連邦税のときは、179 条控除額もこの計算から差し引かれます。 一括調整を行いたい資産が共有する正味帳簿価額の範囲を指定します。
正味帳簿価額 | 減価償却累計額を、資産の関連帳簿に保存された現在原価から差し引くことにより計算された資産の価額。正味帳簿価額は、減価償却が計算され更新されるとき、または原価や減価償却累計額に調整が行われるときに各資産の関連帳簿ごとに変化します。帳簿タイプが連邦税のときは、179 条控除額もこの計算から差し引かれます。 一括調整を行いたい資産のグループが共有する正味帳簿価額の範囲を指定します。
正味帳簿価額 | 正味帳簿価額の通貨 関連トピック 自国通貨
分配会社 | 一括調整を行いたい資産に対する分配会社を指定します。選択した会社に対して有効な関係会社間の関係がなければなりません。
分配会社 | 一括調整を行いたい資産のグループに対する分配会社を指定します。選択した会社に対して有効な関係会社間の関係がなければなりません。
ダミーラベル | 一括調整を行いたい資産に関連付けられた所在勘定科目を指定します。資産の物理的な所在を定義する所在セグメントを最大 8 個まで選択できます。
ダミーラベル | 一括調整を行いたい資産のグループに関連付けられた所在勘定科目を指定します。資産の物理的な所在を定義する所在セグメントを最大 8 個まで選択できます。
ダミーラベル | 一括調整を行いたい資産に関連付けられた所在勘定科目を指定します。資産の物理的な所在を定義する所在セグメントを最大 8 個まで選択できます。
ダミーラベル | 一括調整を行いたい資産のグループに関連付けられた所在勘定科目を指定します。資産の物理的な所在を定義する所在セグメントを最大 8 個まで選択できます。
ダミーラベル | 一括調整を行いたい資産に関連付けられた所在勘定科目を指定します。資産の物理的な所在を定義する所在セグメントを最大 8 個まで選択できます。
ダミーラベル | 一括調整を行いたい資産のグループに関連付けられた所在勘定科目を指定します。資産の物理的な所在を定義する所在セグメントを最大 8 個まで選択できます。
ダミーラベル | 一括調整を行いたい資産に関連付けられた所在勘定科目を指定します。資産の物理的な所在を定義する所在セグメントを最大 8 個まで選択できます。
ダミーラベル | 一括調整を行いたい資産に関連付けられた所在勘定科目を指定します。資産の物理的な所在を定義する所在セグメントを最大 8 個まで選択できます。
ダミーラベル | 一括調整を行いたい資産に関連付けられた所在勘定科目を指定します。資産の物理的な所在を定義する所在セグメントを最大 8 個まで選択できます。
ダミーラベル | 一括調整を行いたい資産に関連付けられた所在勘定科目を指定します。資産の物理的な所在を定義する所在セグメントを最大 8 個まで選択できます。
ダミーラベル | 一括調整を行いたい資産に関連付けられた所在勘定科目を指定します。資産の物理的な所在を定義する所在セグメントを最大 8 個まで選択できます。
ダミーラベル | 一括調整を行いたい資産に関連付けられた所在勘定科目を指定します。資産の物理的な所在を定義する所在セグメントを最大 8 個まで選択できます。
ダミーラベル | 一括調整を行いたい資産に関連付けられた所在勘定科目を指定します。資産の物理的な所在を定義する所在セグメントを最大 8 個まで選択できます。
ダミーラベル | 一括調整を行いたい資産に関連付けられた所在勘定科目を指定します。資産の物理的な所在を定義する所在セグメントを最大 8 個まで選択できます。
ダミーラベル | 一括調整を行いたい資産に関連付けられた所在勘定科目を指定します。資産の物理的な所在を定義する所在セグメントを最大 8 個まで選択できます。
ダミーラベル | 一括調整を行いたい資産に関連付けられた所在勘定科目を指定します。資産の物理的な所在を定義する所在セグメントを最大 8 個まで選択できます。
調整日 | 一括調整が行われる日付
理由 | 新しい調整処理に対する調整理由タイプの理由コードを入力します。 理由コードは理由 (tffam6550m000) セッションでメンテナンスされます。 資産帳簿取引照会 (tffam8501m000) セッションのサブセッションである調整 - 明細 (tffam8520s000) セッションで、調整処理の理由コードを検索できます。
理由 | コードの記述または名前
仕訳を入力しない | このチェックボックスがオンの場合、この取引に対して、総勘定元帳モジュールでは仕訳は作成されません。
エラーレポートを出力 | このチェックボックスがオンの場合、エラーレポートが出力されます。
事業占有率 | 変更を選択し、このフィールドの既存の値を調整します。変更なしを選択すると、既存の値は変更されません。
事業占有率 | 選択した基準で識別される資産に対する現在の事業占有率を置換したい値。連邦税帳簿およびその他税金帳簿の資産にのみ該当します。事業使用占有率に従って減価償却を修正する帳簿は他にはありません。事業占有率が 50% 以上の場合は、投資税額控除方法フィールドが設定できます。事業占有率を変更したくない場合は、このフィールドを空白にします。 デフォルト 100 または資産に対する現在の値
アクション | 選択は勘定科目フィールドで指定した資産のビンテージ/グループ勘定科目の状況に影響を与えます。 次のオプションを利用できます。 [調整しない] を選択すると、その資産のビンテージまたはグループ勘定科目の状況は変更されません。 [削除] を選択すると、ERP LN は指定した ADR ビンテージまたは MACRS グループ勘定科目からその資産を削除します。資産の減価償却累計額、原価、および残存価額はビンテージ/グループ勘定科目から減算され、減価償却は修正されます。 [追加] を選択すると、ERP LN は指定したビンテージまたはグループ勘定科目にその資産を追加します。 デフォルト 調整しない
所有者 | 変更を選択し、このフィールドの既存の値を調整します。変更なしを選択すると、既存の値は変更されません。
所有者 | 選択した資産に対する現在の所有者コードを置換したい値。所有者コードを変更したくない場合は、このフィールドを空白のままにしておきます。 デフォルト 空白
財務諸表用元帳勘定 | 選択した資産を追加または削除したい ADR ビンテージまたは MACRS グループ勘定科目を指定します。資産を追加する際には、選択した勘定科目の設定と同じ ADR 帳簿の資産耐用年数、減価償却方法、頻度、および ｢残存価額以下の減価償却｣ 設定でなければなりません。
投資税額控除方法 | 変更を選択し、このフィールドの既存の値を調整します。変更なしを選択すると、既存の値は変更されません。
投資税額控除方法 | 資産が投資税額控除 に該当するかどうか、またその貸方の適用方法を示します。その資産が該当する場合、[基準削減] を選択し、その控除を使用して課税所得を削減することができます。また、[貸方削減] を選択し、納税額を削減することもできます。 デフォルト なし 資産が投資税額控除に該当しない場合は、投資税額控除方法を [なし] に設定できます。次のいずれかが該当する場合は [なし] を選択する必要があります。 資産の事業占有率が 50% を下回る場合 所有者コードがサードパーティ、キャピタルリース、または賃貸性リースである場合 資産に対して [指定] チェックボックスが選択されている場合
自動車 | 変更を選択し、このフィールドの既存の値を調整します。変更なしを選択すると、既存の値は変更されません。
自動車 | Yesを選択すると、資産調整され、その資産が自動車であることを反映します。あるタイプの自動車は、アメリカ連邦税のレポートなどのために識別する必要があります。Noを選択した場合には、その資産は自動車ではありません。
指定 | 変更を選択し、このフィールドの既存の値を調整します。変更なしを選択すると、既存の値は変更されません。
指定 | Yesを選択すると、その資産は指定固定資産に調整され、資産耐用年数に関係なく減価償却する原価がある限り減価償却が行われます。アメリカ連邦税規定では指定固定資産として認可される減価償却の金額を制限しています。Noを選択する場合には、その資産は一覧表示されません。
資産分配基準 | 数量が選択される場合は、数量別に分配された資産が調整されます。入力された各調整数量はその資産の合計数量の一部になります。また、分配ライン (tffam8127s000) の [分配方法] フィールドは数量別になります。 デフォルト 現在表示されている資産が数量別に分配された場合、デフォルトは数量になります。それ以外の場合は、割合になります。 割合が選択されると、割合別に分配された資産だけが調整されます。入力された各調整数量が資産の原価の割合になります。また、分配ライン (tffam8127s000)の分配方法フィールドは割合別になります。
新規 | 変更を選択し、このフィールドの既存の値を調整します。変更なしを選択すると、既存の値は変更されません。
新規 | Yesを選択すると、その資産は調整され、新規であることが反映されます。Noを選択する場合は、その資産は使用済です。
ライン数 | 指定した基準を満たす資産に対して調整される分配ラインの数を表示します。