| 年数合計法から定額法への変更による減価償却額を計算するには |  |
| 定額法への変更を伴う年数合計法では、資産耐用年数のうち最初の部分で年数合計法が使用され、ERP LN ではその残存耐用年数にもとづいて、その残存価額まで定額法による減価償却が行われます。この変更は、定額法により残存価額に対して計算された減価償却額が、年数合計法により残存価額に対して計算された減価償却額よりも高くなる最初の期間で行われます。 減価償却方法 (tffam7510m000) 詳細セッションで定額法への変更チェックボックスをオンにして減価償却法を選択すると、固定資産管理パラメータ (tffam0100s000) セッションで定義された定額法への変更基準に関係なく、通常の定額法が適用されます。資産耐用年数の初期に発生する高額な減価償却累計額により、残存耐用年数/残存価額を伴う定額法による金額が減少して変更が行われなくなるため、残存耐用年数/残存価額を伴う定額法は適用されません。 次の公式が使用されます。 米国税金帳簿:
     DF = (原価 - 残存価額 - 179 条控除額) x (事業占有率 ÷ 100)
    NBV = (原価 - 残存価額 - 179 条控除額) x (事業占有率 ÷ 100) - AD
その他の帳簿:
     DF = 原価 - 残存価額
    NBV = 原価 - 残存価額 - AD
年数合計法:
     減価償却額 = DF x (残存耐用年数 ÷ 年数合計)
通常の定額法:
     日次減価償却額 = NBV x 減価償却の対象日数 ÷ 会計年度中の日数
    定期減価償却額  = NBV x 減価償却の対象期間数 ÷ 会計年度中の期間数
ここでは、以下のようになります。 DF = 減価償却計数 NBV = 正味帳簿価額 AD = 減価償却累計額 MACRS と ACRS では、残存価額は米国税金帳簿および商業帳簿の減価償却には適用されません。 注意 減価償却を計算している資産に平均方法が含まれる場合には、ERP LN は年度の上期、四半期、または月次の減価償却費を調整します。この公式は、会社の所得税の還付申告において減価償却費による税額控除を最大にしたいときに便利です。この方法では資産耐用年数中の初期に行われる減価償却額が高くなり、次にその残存価額まで償却が行われます。詳細については、計算と平均方法を参照してください。 |