| 固定資産管理パラメータ (tffam0100s000) |  |
| セッションの目的: 固定資産管理 (FAM) モジュールのパラメータを設定します。このセッションでは以下を指示することができます。 各種の固定資産取引の結果を総勘定元帳に転記するために使用される取引タイプ。会計用途関連のすべての仕訳を記載した会計帳簿を提出するように義務付けている国もあります。 期間終了 (tffam8205m000) セッションで使用される履歴保存の年数および期間 資産帳簿の作成に使用される資産 (tffam1100s000) セッションの、帳簿タイプ別減価償却頻度 取得、減価償却、調整、除売却、および移動用の為替レートタイプ 資産 (tffam1100s000) セッションで使用される分類 総勘定元帳に対する仕訳の作成禁止 減価償却計算の補足情報 このセッションの特定メニューからデフォルト帳簿 (tffam0510m000) セッションを開始し、デフォルト帳簿を定義することができます。これらの帳簿を資産 (tffam1100s000) セッションで使用して、資産帳簿を作成することができます。 固定資産管理パラメータ (tffam0100s000) セッションでパラメータを設定する前に、次のステップを行う必要があります。 導入済ソフトウェア構成要素 (tccom0500m000) セッションの導入済ソフトウェア構成要素 (tccom0100s000) 詳細セッションで、財務会計チェックボックスをオンにします。 勘定科目表 (tfgld0508m000) セッションで、固定資産取引を転記する元帳勘定を追加します。 勘定科目表 (tfgld0508m000) セッションの固定資産の統合フィールドで、次のいずれかのオプションを選択します。これらのタイプの元帳勘定は固定資産管理モジュールにリンクされていて、減価償却原価の詳細指定に使用されます。 投資 維持費 除売却 取引タイプ (tfgld0511m000) セッションで、各種固定資産取引の取引タイプを定義します。取引分類は振替仕訳、履歴更新モードはバッチ処理である必要があります。 為替レートタイプ (tcmcs0140m000) セッションで、為替レートタイプを追加します。 減価償却頻度 (tffam7100m000) セッションで、減価償却頻度を追加します。 分類 (tffam2500m000) セッションで、分類を追加します。 帳簿 (tffam6500m000) セッションで、帳簿を追加します。 関連トピック 固定資産 (FAM) パラメータの定義方法
フィールド | 説明
メッセージロギング | エラーメッセージの保持期間数を定義できます。
取引詳細
日付 | パラメータが有効になる日付と時刻
記述 | 変更についての説明
取引詳細
総勘定元帳取引タイプ | 固定資産処理時に作成された仕訳用のデフォルト取引タイプ 取引分類は振替仕訳、履歴更新モードはバッチ処理である必要があります。 ERP LN 総勘定元帳取引タイプは、特定の取引タイプが未定義の固定資産取引に使用されます。
現在の期間 | 現在の期間。固定資産管理パラメータを最初に定義するときに、値を入力できます。その後、読み取り専用フィールドになります。 期間終了 (tffam8205m000) セッションで固定資産の会計期間をクローズすると、ERP LN によってこのフィールドに新しい現在の期間が設定されます。
現在の期間 | 現在の年度。固定資産管理パラメータを最初に定義するときに、値を入力できます。その後、読み取り専用フィールドになります。 期間終了 (tffam8205m000) セッションで年度の最終会計期間をクローズすると、ERP LN によってこのフィールドに次の年度が設定されます。
各分配ラインのメモ | このチェックボックスがオンの場合、資産の分配ラインにメモフィールドが表示されます。その後、そのメモフィールドにデータを入力できます。
仕訳禁止 | このチェックボックスがオンの場合、 仕訳を禁止することができます。固定資産管理をスタンドアロンシステムとして適用する場合は、入力を総勘定元帳モジュールに転記する必要はありません。
個別の再評価計算 | このチェックボックスがオンの場合、資産の再評価コストと再評価減価償却金額が別個に計算され、それらは通常コストと減価償却額には加えられません。 別個の元帳取引が総勘定元帳モジュールに転記されます。
取引タイプ
取得の取引タイプ | 取得取引の取引タイプ 取引分類は振替仕訳、履歴更新モードはバッチ処理である必要があります。 このフィールドが空のままの場合、ERP LN では、総勘定元帳取引タイプが取得取引に使用されます。
調整の取引タイプ | 調整取引の取引タイプ 取引分類は振替仕訳、履歴更新モードはバッチ処理である必要があります。 このフィールドが空のままの場合、ERP LN では、総勘定元帳取引タイプが調整処理に使用されます。
減価償却の取引タイプ | 減価償却取引の取引タイプ 取引分類は振替仕訳、履歴更新モードはバッチ処理である必要があります。 このフィールドが空のままの場合、ERP LN では、総勘定元帳取引タイプが減価償却取引に使用されます。
加速償却の取引タイプ | 加速償却取引の取引タイプ 取引分類は振替仕訳、履歴更新モードはバッチ処理である必要があります。 このフィールドが空のままの場合、ERP LN では、総勘定元帳取引タイプが加速償却取引に使用されます。
除売却の取引タイプ | 除売却取引の取引タイプ 取引分類は振替仕訳、履歴更新モードはバッチ処理である必要があります。 このフィールドが空のままの場合、ERP LN では、総勘定元帳取引タイプが除売却取引に使用されます。
振替の取引タイプ | 資産の移動取引の取引タイプ 取引分類は振替仕訳、履歴更新モードはバッチ処理である必要があります。 このフィールドが空のままの場合、ERP LN では、総勘定元帳取引タイプが資産の移動取引に使用されます。
取引タイプ | 固定資産取引に使用される取引タイプ ERP LN 総勘定元帳取引タイプは、特定の取引タイプが未定義の固定資産取引に使用されます。
減価償却
帳簿減価償却頻度/モード
財務 - アメリカ | 税申告規則の対象とならないデータ、たとえば総勘定元帳のデータなどの記録に使用します。 ERP LN がサポートする帳簿の各タイプに対して、デフォルトの減価償却頻度を指定できます。資産を入力し、帳簿との関連付けを行うと、ERP LN はそのタイプの帳簿に該当するデフォルトの減価償却頻度を適用します。
財務 - アメリカ | 減価償却をいつ実行するか決定する計算モードを設定できます。
連邦税 - アメリカ | 米国国税庁の申告規則の対象となるデータの記録に使用されます。米国国税庁の規則では、調整済現在利益や代替的最小課税など、さまざまな状況において特定の減価償却方法を使用することが定められています。帳簿のデータについては、税の申告について調整済現在利益 (ACE) または代替的最小課税 (AMT) のどちらを使用するかを指定できます。連邦税金帳簿には標準、ACE、および AMT の 3 種類を定義できます。これらは別々の帳簿であり、したがって同一の資産に対してそのうちの 1 つ、2 つ、または全部を関連付けることができ、それぞれ独立して減価償却を行えます。 ERP LN がサポートする帳簿の各タイプに対して、デフォルトの減価償却頻度を指定できます。資産を入力し、帳簿との関連付けを行うと、ERP LN はそのタイプの帳簿に該当するデフォルトの減価償却頻度を適用します。
連邦税 - アメリカ | 減価償却をいつ実行するか決定する計算モードを設定できます。
その他税金 - U.S. | 税申告規則の対象となる連邦税以外のデータ、たとえば州税や保険金返還のデータなどの記録に使用します。 ERP LN がサポートする帳簿の各タイプに対して、デフォルトの減価償却頻度を指定できます。資産を入力し、帳簿との関連付けを行うと、ERP LN はそのタイプの帳簿に該当するデフォルトの減価償却頻度を適用します。
その他税金 - U.S. | 減価償却を日次モードまたは定期モードを使用して計算するかどうかを決定する計算モードを設定できます。
商業 | ERP LN がサポートする帳簿の各タイプに対して、デフォルトの減価償却頻度を指定できます。資産を入力し、帳簿との関連付けを行うと、ERP LN はそのタイプの帳簿に該当するデフォルトの減価償却頻度を適用します。
商業 | 減価償却をいつ実行するか決定する計算モードを設定できます。
法定 | 推定、商業、および特別減価償却帳簿タイプにより申告することを認める、米国以外の国のための税金帳簿 ERP LN がサポートする帳簿の各タイプに対して、デフォルトの減価償却頻度を指定できます。資産を入力し、帳簿との関連付けを行うと、ERP LN はそのタイプの帳簿に該当するデフォルトの減価償却頻度を適用します。
法定 | 減価償却をいつ実行するか決定する計算モードを設定できます。
推定 | ヨーロッパでのみ必要とされる減価償却の方法 (年間固定額減価償却など) が可能な帳簿タイプ ERP LN がサポートする帳簿の各タイプに対して、デフォルトの減価償却頻度を指定できます。資産を入力し、帳簿との関連付けを行うと、ERP LN はそのタイプの帳簿に該当するデフォルトの減価償却頻度を適用します。
推定 | 各帳簿減価償却に関して、減価償却をいつ実行するかを決定する計算モードを指示できます。
特別減価償却 | 転記すべき特定の減価償却方法 (通常以外のカスタムまたは超過減価償却) を認める、米国以外の国のための帳簿タイプ。これは商業または法定減価償却を補足するものです。 ERP LN がサポートする帳簿の各タイプに対して、デフォルトの減価償却頻度を指定できます。資産を入力し、帳簿との関連付けを行うと、ERP LN はそのタイプの帳簿に該当するデフォルトの減価償却頻度を適用します。
特別減価償却 | 減価償却をいつ実行するか決定する計算モードを設定できます。
減価償却情報
定額法変更基準 | 定率法および正味帳簿価額指向の減価償却を定額法に切り替える際に、残存耐用年数/残存価額での定額法計算または通常の定額法計算のどちらを適用するかを定義します。 関連トピック 定率法から定額法への変更による減価償却額を計算するには 年数合計法から定額法への変更による減価償却額を計算するには 正味帳簿価額 (NBV) 指向の減価償却
MACRS 減価償却基準 | 修正加速償却制度を使用する際の減価償却計算方法を選択します。ERP LN では、減価償却方法 (tffam7110s000) セッションの年次率ボタンを押すと表示される、年次率 (tffam7165m000) サブセッションに定義した修正加速償却制度の公式またはレートテーブルが使用されます。
単位最大値 | 第 1 期減価償却方法による資産の減価償却が許容される、数量単位ごとの最高原価 資産の原価がここで指示された金額より高い場合、資産 (tffam1500m000) セッションの資産計上 (tffam1200m000) サブセッションで該当する警告を無視した場合にのみ、第 1 期減価償却を計算できます。 価額の低い資産は、その資産の初年度に任意の方法で減価償却することができます。その原価は初年度に資産耐用年数に均等に適用するか、または初年度の各時期に適用することができます。
単位最大値 | ERP LN が金額を登録およびレポートするための会社の基準通貨の 1 つ。 複数通貨システムでは、最大 3 つの自国通貨を定義できます。 現地通貨 2 つのレポート通貨 自国通貨を変更するには、[ツール] メニューから [通貨変換] を選択します。
使用済単位メッセージプロンプト | このチェックボックスがオンの場合、 ERP LN で資産耐用年数の測定に単位を使用する資産を対象に減価償却を実行する際は、事前に使用済単位数を記録するよう促すメッセージが表示されます。
減価償却境界使用可能 | このチェックボックスがオンの場合、 減価償却使用最終年度チェックボックスをオフにすることができます。減価償却は資産耐用年数を基準にし、資産の使用最終年度で継続されなくなります。 このチェックボックスがオフの場合、 ERP LN の減価償却使用最終年度チェックボックスがオンになります。このチェックボックスをオフにすることはできません。減価償却は次のいずれかが発生するまで継続します。 ゼロ帳簿価額に到達する 残存価額に到達する 資産が除売却済になる
減価償却率 > 100% | このチェックボックスがオンの場合、カスタム方法で使用するレートが合計 100% を超える可能性があります。
年度の最終期間のまるめ結果 | このフィールドは、それぞれの資産耐用年数終了日で減価償却額は端数修正をせずに、正確な年次の減価償却額を取得するかを示します。 このチェックボックスがオフの場合、端数修正によって、資産耐用年数に対する月次減価償却額の加法と年次減価償却額とに差額が生じます。この差額は、資産耐用年度の最終月にのみ修正されます。 このチェックボックスがオンの場合、端数修正は、資産耐用年度の最終月ごとに補正されます。
減価償却使用最終年度 | 減価償却境界使用可能チェックボックスをオンにした場合、減価償却使用最終年度チェックボックスはオフにすることができます。減価償却は資産耐用年数を基準にし、資産の使用最終年度で継続されなくなります。 このチェックボックスがオフの場合、 減価償却使用最終年度チェックボックスはデフォルトでオンになります。減価償却は次のいずれかが発生するまで継続します。 ゼロ帳簿価額に到達する 残存価額に到達する 資産が除売却済になる
為替レート
為替レートタイプ
取得 | 取得取引に対する為替レートタイプを指定できます。
減価償却 | 減価償却取引に対する為替レートタイプを指定できます。
調整 | 調整処理に対する為替レートタイプを指定できます。
除売却 | 除売却取引に対する為替レートタイプを指定できます。
移動 | 移動取引に対する為替レートタイプを指定できます。
デフォルト
帳簿
ADR 帳簿 | 資産減価償却範囲の帳簿 注意 資産がビンテージ/グループ勘定を使用している場合、帳簿を変更できません。 ADR 帳簿を指定し、その会社の資産のビンテージ/グループ勘定を更新する帳簿を指示できます。ADR 帳簿は帳簿タイプが連邦税金である必要があります。
転記簿 | 各固定資産取引の仕訳を会社の総勘定元帳 (GLD) に記入するための 1 次ソースとなる、総勘定元帳の帳簿を指定できます。 指定可能な値 帳簿は帳簿タイプが財務または商業でなければなりません。 注意 帳簿の資産が減価償却中の場合は、帳簿を変更できません。 この一括総勘定元帳以外に他の帳簿を使用して、固定資産取引を総勘定元帳に転記することもできます。追加転記用に帳簿を使用するには、デフォルト帳簿 (tffam0110m000) セッションの [追加転記] チェックボックスをオンにします。追加転記簿からの元帳入力はさまざまな元帳勘定で作成されます。
デフォルト分類
デフォルト分類 | デフォルトとして使用される分類を選択できます。 共通データ の場合、または資産投資が買掛金モジュールまたは総勘定元帳モジュールに入力されると、この分類が資産 (tffam1100s000) セッションの [分類] フィールドにデフォルトとして入力されます。
タグ番号
固有タグ番号 | このチェックボックスがオンの場合、資産を定義するときは、資産 (tffam1100s000) セッションのタグ番号フィールドに入力される値は一意でなければなりません。
仕訳テキスト
仕訳テキスト | このチェックボックスがオンの場合、FAM 取引の理由コードを指定するセッションで、テキストボタンが ERP LN によって有効に設定されます。理由には、資産の調整、移動、または除売却を選択できます。
履歴
履歴保存 (年数)
集計履歴 | 固定資産管理モジュールで、取引要約データが期間終了処理で消去されるまでの保持年数を定義できます。
履歴保存 (期間)
資産 | 資産およびその履歴については、除売却または削除された後の保持期間数を定義できます。
資産計上 | 資産計上取引の保持期間数を定義できます。
調整 | 調整処理の保持期間数を定義できます。
減価償却 | 減価償却取引の保持期間数を定義できます。
移動 | 移動取引の保持期間数を定義できます。
除売却 | 除売却取引の保持期間数を定義できます。
コマンド | 説明
固定資産管理マッピング体系データの初期化 | 固定資産取引を元帳勘定およびディメンションにマップする目的に使用する統合伝票タイプを生成します。