| サービス の原価構成要素 |  |
| 通常、原価構成要素はオーダシステムに関連する原価取引に対する分類として使用されます。サービスにおける原価構成要素の使用法は、製造で使用される場合と異なります。サービスにおける原価構成要素の使用法の概要を、以下で説明します。 原価構成要素および原価タイプ サービスでは、原価構成要素を特定の原価タイプにするという制約はありません。サービス内では原価タイプ適用なしの使用を推奨します。 原価取引 サービスオーダの実際原価取引に対して、原価構成要素を指定する必要があります。この手順が必要となるのは、財務会計と統合して一括原価管理を行い、契約範囲定義、サービスオーダ見積、保証で使用するためです。 デフォルト値 材料費ラインの場合、指定品目に関連する品目データにもとづいて原価構成要素にデフォルトが設定されます。 労務費ラインの場合、関連のタスクコードにもとづいて、原価構成要素にはデフォルトが設定されます。 サービスオーダ原価ラインが参照活動または計画活動からコピーされる場合、原価構成要素には、活動の原価ラインにもとづいてデフォルトが設定されます。 原価適用範囲 契約管理モジュールで、契約見積、契約、保証、およびサービスオーダ見積の適用範囲を定義することができます。このようなアプリケーションの適用範囲条件定義（原価条件) の最低レベルでは、原価構成要素により識別される適用範囲を指定することができます。サービスオーダの原価計算処理時には、ERP LN により、保証および契約条件などが検索され、実際原価ラインの適用範囲が設定されます。原価構成要素により適用範囲を定義する場合、実際原価ラインに指定された原価構成要素に対応する適用範囲が ERP LN で検索されます。 |