| 資産調整の制約 |  |
| 調整のタイプには、次のようないくつかの制限があります。 正または負の原価は、金額ゼロまでしか調整できません 資産の正または負の原価、残存価額、または減価償却累計額は、金額ゼロまでしか調整できません 原価、残存価額や減価償却累計額を調整した結果の正味帳簿価額は、金額ゼロまでしか調整できません 調整により次のようになる場合があります。 資産耐用年数が組み込まれた減価償却方法から組み込まれていない減価償却方法に変更する場合、資産耐用年数フィールドにも値を入力する必要があります。これを行わない場合、ERP LN は調整を受け付けることができません 修正加速償却制度 (MACRS) テーブルの率を使用して減価償却を行う試算の原価を調整すると、ERP LN はそれ以降の減価償却をすべて修正加速償却制度 (MACRS) の公式による計算に切り替えます 資産がビンテージ/グループ勘定科目にある場合は、ADR 帳簿の資産耐用年数、減価償却方法、頻度、または残存価額以下の減価償却チェックボックスの設定を調整したり、新規チェックボックスをオフにすることはできません。これらの変更を行うにはビンテージ/グループ勘定の調整 (tffam7271m000) セッションを使用します。原価、累計または年初から今日の日付までの (年初来) 減価償却、または残存価額を変更すると、その勘定科目についても変更されます 資産帳簿調整 (tffam1214m000) セッションの現在原価フィールドを調整すると、資産帳簿再評価 (tffam3200m000) セッションの実行結果に影響が及びます |