| 減価償却頻度の使用 |  |
| 減価償却頻度は、いつ減価償却を実行し、資産および関連帳簿に対して登録する必要があるかを識別します。減価償却を実行するとき、ERP LN は資産帳簿が減価償却の対象となるかどうかをこの頻度によって決定します。デフォルト減価償却頻度は固定資産管理パラメータ (tffam0100s000) セッションで帳簿タイプに割り当てます。ERP LN は、資産入力時にその資産に関連するすべての帳簿に対してこのデフォルトを適用します。資産帳簿のデフォルト頻度は変更可能です。 ERP LN は減価償却を実行するたびに、この頻度をチェックします。たとえば関連する帳簿が頻度として四半期ごとを使用する資産の減価償却を行うとします。ERP LN はこの資産とその関連帳簿について減価償却を実行するたびに、そのタイミングが四半期末であるかどうかをチェックします。四半期末の場合は、ERP LN はその四半期内の各期間について減価償却を計算し、これらの金額の合計について 1 つの取引を記録します。四半期末でない場合には、減価償却は行われません。 注意 資産についてビンテージ/グループ勘定科目を選択すると、ERP LN により、ADR 帳簿の減価償却頻度はデフォルトでこの勘定科目の減価償却となり、これを変更することはできなくなります。 減価償却頻度はカレンダーに依存します。カレンダーは期間 (tfgld0105m000) セッションで定義されます。ERP LN で減価償却を記録する頻度を選択する必要があります (定期的、四半期ごと、年度中間ごと、あるいは毎年のいずれかを選択できます)。選択したカレンダーの期間数は、記録頻度で割り切れなければなりません。以下の制限があります。 期間数が奇数のカレンダーでは、定期および毎年のみが記録頻度として使用できます 期間数が偶数のカレンダーでは、定期、年度中間ごと、および毎年が記録頻度として使用できます 期間数が 4 で割り切れるカレンダーでは、すべての記録頻度を使用できます。訂正期間は期間としてカウントされません 例 A 14 期間カレンダーでは、定期、年度中間ごと、および毎年を記録頻度として使用できます A 13 期間カレンダーでは、定期および毎年のみを記録頻度として使用できます A 12 期間カレンダーでは、すべての記録頻度を使用できます 減価償却頻度は、もしあれば、資産とその関連帳簿の中断される期間についても示します。期間が中断された場合、ERP LN はその期間の資産および関連する帳簿に対して減価償却を累計しません。 たとえば、資産を 6 月を除くすべての月において減価償却させたいとします。この資産を所有する会社は、1 月から 12 月までの期間数 12 のカレンダーを使用しています。同じ期間数 12 のカレンダーを使用する減価償却頻度を作成し、記録頻度として定期を選択して、期間 6 つまり 6 月のときに減価償却を中断します。 注意 資産減価償却範囲 (ADR) および修正加速償却制度 (MACRS) グループ減価償却の対象となる資産については、減価償却中に期間が中断されることはありません。期間が中断されていることを頻度が示したとしても、ERP LN はこれらの資産の各期間を減価償却します。 |