| 定率法による減価償却額を計算するには |  |
| 定率法では、ERP LN は資産の正味帳簿価額に一定の割合を掛け合わせて毎年の減価償却総額を計算します。定率法では資産耐用年数の初期に、資産原価のうちより多くの割合が割り当てられます。この方法では、資産はその残存価額まで減価償却されることはありません。 注意 減価償却を計算している資産に平均方法が含まれる場合には、ERP LN は年度の上期、四半期、または月次の減価償却費を調整します。 定率法には、関連帳簿中の資産に使用される計算モードにより、次の 2 種類があります。 定率法日次 定率定期 定率法日次 定率法日次は、選択した帳簿の計算モードが日次のときに使用します。ERP LN は、各期間の減価償却額をその期間に含まれる正確な日数にもとづいて計算します。 次の公式が使用されます。 米国税金帳簿:
    NBV = (原価 - 残存価額 - 179 条控除額) x (事業占有率 ÷ 100) - AD
その他の帳簿:
    NBV = 原価 - 残存価額 - AD
    月次減価償却額 = NBV x 定率法による減価償却率 x 期間中の日数 ÷ 日数による耐用期間
ここでは、以下のようになります。 NBV = 正味帳簿価額 AD = 減価償却累計額 例
資産 | Komatsu
サービス日 | 2002 年 1 月 1 日
取引費 | 10.000
減価償却残高の割合 | 10 %
資産耐用年数 (日数) | 365
    NBV 10000 x 定率法による減価償却率 10 % x 期間中の日数 31 ÷ 日数による耐用期間 365 = 84.93
MACRS と ACRS では、残存価額は米国税金帳簿および商業帳簿の減価償却には適用されません。 定率定期 定率法定期は、選択した帳簿の計算モードが定期のときに使用します。ERP LN は年度を、カレンダーが示す期間数に均等に分割し、各期間に対する減価償却を計算します。 次の公式が使用されます。 米国税金帳簿:
    NBV = (原価 - 残存価額 - 179 条控除額) x (事業占有率 ÷ 100) - AD
その他の帳簿:
    NBV = 原価 - 残存価額 - AD
    月次減価償却額 = NBV x 定率法による減価償却率 ÷ 月数による耐用期間
ここでは、以下のようになります。 NBV = 正味帳簿価額 AD = 減価償却累計額 例
資産 | Komatsu
サービス日 | 2002 年 1 月 1 日
取引費 | 10.000
減価償却残高の割合 | 10 %
資産耐用年数 (月数) | 12
    NBV 10000 x 定率法による減価償却率 10 % ÷ 月数による耐用期間 12 = 83,33
修正加速償却制度 (MACRS) と加速償却制度 (ACRS) では、残存価額は米国税金帳簿および商業帳簿の減価償却には適用されません。 財務帳簿:
    (原価 - 残存価額 - A/D) x 1 ÷ 月数による耐用期間
税金帳簿:
    (原価 - 残存価額 - 179 条控除額 - A/D) x 事業占有率 x 1 ÷ 月数による耐用期間