| 税金プロバイダインタフェースを設定するには |  |
| 税金プロバイダを ERP LN サーバにインストールした後、ERP LN と税金プロバイダ間にインターフェースを設定する必要があります。 税金プロバイダの設定は、次の 3 つの手順で行います。 税金プロバイダインタフェースの導入の準備 税金プロバイダインタフェースの導入 税金プロバイダインタフェースの設定の調整 手順 1. 税金プロバイダインターフェースの導入の準備 税金プロバイダインタフェースを導入する前に、次の手順を実行します。 仕向地の売上税の国 (tctax6103m000) セッションを使用して、税金プロバイダで税額を計算し、売上税登録を保持しておく国を指定します。他の国に属する出荷先住所に対するオーダについては、ERP LN で税額を計算します。 ステップ 1 で指定した国の既存の住所フォーマットが、税金プロバイダで要求されるフォーマットと合致するかどうかを確認します。米国とカナダの都市、州/地方、および郵便番号は、適切な住所フィールドに入力する必要があります。 フォーマットが異なる住所は訂正して変換します。特定フォーマットの住所は、税金用住所変換ユーティリティ (tctax6211m000) セッションで訂正できます。それ以外の誤ったフォーマットの住所は、住所 (tccom4130s000) セッションで訂正してください。 税金プロバイダ販売業者が提供する指示書を使用して、税金プロバイダをインストールします。 期間のクローズ (tfgld1206m000) セッションを使用して会計期間をクローズします。 手順 2. 税金プロバイダインターフェースの導入 税金プロバイダインタフェースを導入するには、次の手順を実行します。 COM パラメータ (tccom0000s000) セッションで仕向地の売上税適用可能チェックボックスをオンにします。 税金プロバイダパラメータ (tctax6100m000) セッションで税金プロバイダを使用チェックボックスをオンにします。 税金プロバイダパラメータ (tctax6100m000) セッションで税金プロバイダを選択します。税金プロバイダは販売および使用税の Vertex ｢O｣ でなければなりません。 ｢ERP LN Tax User Guide｣ に記載の導入手順に従って、該当の税金プロバイダに固有の環境変数を定義します。 仕向地の売上税の国 (tctax6103m000) セッションで、該当の税金プロバイダが適用される国を入力します。出荷先取引先の住所がこれらの国のいずれかに属している場合、ERP LN では税額を計算しないで税金データが税金プロバイダに渡されます。それ以外の国の出荷先住所に関しては、ERP LN で税額が計算されます。 住所管轄区域確認ユーティリティ (tctax6210m000) セッションで、GEO コードを確認して既存の住所データに割り当てます。 GEO コードを評価し、必要に応じて次のように再定義します。 Vertex を使用する場合、住所 (tccom4130s000) セッションの都市範囲内チェックボックスでのオン/オフのデフォルトを変更する必要があるかもしれません。 複数の管轄区域が該当の住所データに対応している場合は、特定メニューで管轄区域を選択して税管轄区域の選択 (tctax6104m000) セッションを開始します。 会社、取引先、および製品関連データを税金プロバイダに入力します。 製品分類 (tctax6101m000) セッションで有効な製品分類を定義します。定義する製品分類は、税金プロバイダで定義した製品分類と一致させる必要があります。 製品分類の税金マトリックス (tctax6102m000) セッションで、製品分類別に、品目グループ、品目、契約タイプ、サービスタイプ、および元帳勘定番号のマトリックスを入力します。 サービスの契約タイプ (tsctm0105m000) セッションで、税金インジケータフィールドに入力します。ここでは、契約タイプに応じた税金処理のタイプを指定します。サービスとレンタルに対する課税が異なる場合があるため、この情報が必要となります。 手順 3. 税金プロバイダインタフェースの設定の調整 税金プロバイダインタフェースの導入後、次の調整を加えることを検討します。 税金コード構造の簡素化 会計取引に対する個別の税金コードの使用 各顧客の所在地に対する個別サービス契約の作成 税金コード構造の簡素化 すでに ERP LN を使用しているが税金プロバイダは使用していない場合、財務会計で現在の税金構造を再評価することを検討してください。税金プロバイダは、税金プロバイダを使用しないユーザ用として ERP LN に導入されている複合税率処理を必要としません。 税金プロバイダを使用している場合、ERP LN では税金コードを使用して、各種の金額を転記する元帳勘定が判断されます。ERP LN では、税金プロバイダインタフェースの導入時に、すべての税金コードが単一税率に設定されます。税金プロバイダは税率と管轄区域を判定します。 会計取引に対する個別の税金コードの使用 四半期レポートを申告する前に、会計取引の税額を税金プロバイダにマニュアルで入力する必要があります。これは、会計取引の税額が税金プロバイダの税金登録に記入されないためです。これらの税額を入力するには、税金プロバイダ計算ユーティリティ (tctax6212m000) セッションを使用します。会計取引に関して個別の税金コードを定義すると、会計取引の税額の追跡が容易になります。 各顧客の所在地に対する個別サービス契約の作成 サービス契約の納入住所として、導入時に設定されている所在地が使用されます。税金計算を訂正する場合は、顧客の所在地ごとに個別の契約をメンテナンスする必要があります。 関連トピック 税金プロバイダを使用するには |