| # 一括資産減価償却 資産の一括減価償却は、多数の資産に関する定期的な価値の減損を一度に記録するために行います。資産の減価償却は、計上後から完全に除売却されるまで、または計上が削除されるまでのいつでも行うことができます。除売却後でも減価償却の累積を行えるのは、ビンテージ/グループ勘定科目の資産だけです。 一括減価償却の記録は、資産に関連付けられた値、または資産に関連する特定の帳簿に対して行うことができます。特定の帳簿の減価償却については、トピック資産帳簿の減価償却を参照してください。 それぞれ選択した帳簿について、LN はまず減価償却を行うべき時期であるかどうかを確認します。これは減価償却頻度と最後の減価償却日によって判断します。資産帳簿が減価償却されるはずの時期にあり、この期間中にまだ減価償却が行われていない場合、LN は必要な減価償却情報を減価償却処理に渡します。 例 減価償却頻度によればこの資産の減価償却は 1 月、2 月、および 3 月に行われることになっていて、現在は 4 月であるとします。LN はその後、最後の減価償却日をチェックし、3 月までに減価償却が行われたかどうかを確認します。減価償却が行われていない場合には、残りのすべての期間について減価償却が実行されます。 いずれかの期間で元帳がクローズされている場合には、LN はこの減価償却を現在の期間における 1 つの大きな取引として処理し、元帳がオープンな場合には各期間ごとに 1 つの取引が作成されます。減価償却は選択された期間の最終日までにわたって計算されます。 注意 当会計年度末日以降の減価償却を行うには、まず期間終了 (tffam8205m000) セッションにより最後の期間をクローズする必要があります。 |