| # 為替差勘定 為替差により、財務分析と調整が複雑化する可能性があります。次のようなタイプの為替差が発生する可能性があります。 為替差 請求日と支払日でレートが異なる場合など、為替レートの変動により生じた通貨差額結果 為替差損益 販売レートタイプと内部レートタイプなど、異なる為替レートタイプを使用したり、またレート換算基準を使用してオーダ処理手順で取引の為替レートを変更した場合に発生した通貨の差額 為替差損益 オーダ処理手順中に異なる通貨を使用したことにより生じた通貨の差額。オーダ通貨または支払通貨が請求通貨とは異なる場合などです。 現地通貨差損益 取引通貨を種々の自国通貨に変換したときの異なる結果により生じた通貨の差額。現地通貨差損益は独立通貨システムでのみ発生します。 十分な調整性をサポートするために、為替差と為替差損益は次の勘定に転記されます。 為替差損益 為替レートのタイプが異なるか為替レートが異なることによる、関連勘定科目 (借方転記および貸方転記) の為替差損益です。 為替換算 借方転記と貸方転記が異なる通貨の取引の場合に行われます。 為替差評価勘定 入庫日と請求書の承認日と会計期間をクローズするときの計算との間の為替レートの差異による、未着買掛金勘定の為替差です。 為替差損益勘定 為替レートのタイプが異なるか為替レートが異なることによる、関連勘定科目 (借方転記および貸方転記) の為替差損益は、為替差損益勘定に転記されます。為替差損益は、統合取引を総勘定元帳に転記する際に計算されます。 差額は、会社または通貨ごとに選択できる法定勘定に転記されます。 会社の場合: 会社パラメータ (tfgld0503m000) セッションの為替差損益タブの法定為替差損益勘定フィールド 通貨の場合: 追加通貨の特徴 (tfgld0129m000) セッションの法定為替差損益勘定フィールド 為替差損益の例 購買オーダには次のデータが適用されます。 購買オーダ金額: 100 USD 現地通貨: EUR 内部為替レート: 1 USD = 0.937012 EUR 購買為替レート: 1 USD = 0.936344 EUR これらの購買オーダ/入庫取引の転記の結果は、次のようになります。
タイプ | 勘定科目 | 金額 (借方) | 金額 (貸方)
--- | --- | --- | ---
借方 | 中間輸送 | 93.70 EUR | -
貸方 | 未着買掛金 | - | 93.63 EUR
貸方 | 為替差損益 | - | 0.07 EUR
為替換算勘定 関連する金額が異なる通貨で為替換算勘定に転記されます。未着買掛金勘定の異なる通貨によるすべての取引は、為替換算勘定の取引と 1 対 1 の関係にあります。 例: 販売オーダ金額が米ドルで表示され、請求書の通貨がカナダドルの場合、販売オーダの金額と請求金額が為替換算勘定に転記されます。請求書を承認するときに、請求金額は請求日と時刻の為替レートによるオーダ通貨で換算されます。 計算されたオーダ金額が元のオーダ金額と異なる場合は、次のルールが適用されます。 差損益がオーダ日と請求日の間の為替レートの変動によるものである場合、その差損益は為替差統合伝票タイプに定義されているマッピングに基づいて転記されます。 為替レートに変動がない場合、差損益金額は購買オーダ/価格差異統合伝票タイプに定義されているマッピングに基づき、為替換算勘定を中間勘定として使用して転記されます。 財務会社の為替換算勘定とディメンションは、会社パラメータ (tfgld0503m000) セッションで選択できます。為替換算勘定では、勘定科目表 (tfgld0508m000) セッションで通貨分析フィールドを必須、為替差の計算に設定しないでください。 為替換算の例 購買オーダのオーダ通貨が米ドルで請求書の通貨はカナダドルです。統合取引では、次の転記が行われます。
イベント | タイプ | 勘定科目 | 通貨
--- | --- | --- | ---
受取 | 借方 | 在庫 | オーダレートで米ドルから換算された現地通貨
受取 | 貸方 | 未着買掛金 | 米ドル
請求書登録 | 借方 | 登録済請求書 | カナダドル
請求書登録 | 貸方 | 買掛金統制勘定 | カナダドル
請求書承認 | 借方 | 未着買掛金 | 請求書レートでカナダドルから換算された米ドル
請求書承認 | 貸方 | 登録済請求書 | 米ドル
支払 | 借方 | 為替換算 | カナダドル
支払 | 貸方 | 為替換算 | カナダドル
支払 | 借方 | 買掛金統制勘定 | カナダドル
支払 | 貸方 | 銀行口座 | カナダドル
為替差評価勘定 計算された為替差は、為替差評価勘定に転記されます。 すべての作業管理取引 (あらゆる調整エリア) で、LN には為替差をマッピングするための個別の統合伝票タイプが用意されています。為替差の転記に使用される取引タイプは、振替仕訳カテゴリのものである必要があります。 未着買掛金勘定のすべての転記は、取引通貨で行われます。したがって、会計期間をクローズするときに為替差の計算 (tfgld5201m000) セッションを実行すると、これらの取引も処理されます。受領日と請求書の承認日の為替レートの変動による受領金額と請求金額の差損益は、未着買掛金の為替差の個別の評価勘定に転記されます。 為替差評価勘定には、次のルールが適用されます。 固有の評価勘定が、取引通貨が自国通貨と異なるそれぞれの元帳勘定にリンクされます。仕掛品勘定または現金勘定のような元帳勘定を作成するときには、元帳勘定に為替差評価勘定を定義する必要があります。 為替差評価勘定には、リンク先の勘定と同じ親勘定が必要です。 為替差評価勘定は、貸借対照表タイプの法定勘定にする必要があります。この勘定は統制勘定であるため、この勘定でマニュアルで取引を作成することはできません。 勘定科目表 (tfgld0508m000) セッションのディメンションタブで、為替差評価勘定の設定が、リンク先の新規作成された元帳勘定の対応する設定と一致している必要があります。これらが一致しない場合は、設定を一致させるよう求めるプロンプトが LN に表示されます。統合勘定チェックボックスが使用不可になっている場合は、同じ (新規) 勘定を評価勘定として使用することもできます。この場合は、必要に応じてディメンションオプションを選択できます。 為替差評価勘定を必要とする勘定の例として、次のものがあります。 統合勘定では、仕掛品勘定および未請求の入庫品勘定 財務会計の内部勘定では、銀行口座、現金勘定など 関連トピック 調整 - 概要 為替差 統合伝票タイプ - 為替差 調整処理 |